72の法則とは｜計算方法・使い方・注意点などをわかりやすく解説
72の法則とは、複利運用において、元本が2倍になるまでにかかる年数をおおまかに計算できる法則です。
資産運用の際、どのくらいの期間で利益が増えていくのかを考える目安として便利に使えます。
本記事では、72の法則の計算方法や使い方、注意点などをわかりやすく解説します。
目次
- １．72の法則とは
- ２．72の法則と「115の法則」「126の法則」の違い
- ３．72の法則の使い方
- ４．72の法則を使う際の注意点
- ５．72の法則に関するQ&A
- ６．【まとめ】72の法則とは｜計算方法・使い方・注意点などをわかりやすく解説
72の法則とは
まずは72の法則の計算方法や計算例について解説します。
- ・72の法則の計算方法
- ・72の法則の計算例（年利6％の場合）
72の法則の計算方法
72の法則は、複利運用を前提に、元本が2倍になるまでにかかる年数をおおまかに計算するための法則です。
72を金利で割ると、元本が2倍になる年数を計算できます。
また、72で年数を割ることで、その年数で元本を2倍にするために必要な年利を求めることも可能です。
なお、72の法則は年利が一定、かつ一括投資を前提とし、また手数料や税金などは考慮しておらず、あくまでも目安として捉えることが大切です。
72の法則の計算例（年利6％の場合）
実際に72の法則を基に、年利6％だと元本が何年で2倍になるのかを計算してみます。
計算式は、72÷6（％）=12で、およそ12年で元本が2倍になる計算です。
仮に、元本が100万円で年利6％で運用を続けると想定した場合、2倍の200万円になるのはだいたい12年後ということです。
ただし、あくまでも年利6％が続く場合の目安であり、年利が変動すれば年数も変動します。
72の法則と「115の法則」「126の法則」の違い
72の法則以外にも似たような法則があり、同じく期間や年利の計算に活用できます。
ここでは72の法則と、115の法則・126の法則の違いについて解説します。
- ・72の法則と115の法則の違い
- ・72の法則と126の法則の違い
72の法則と115の法則の違い
72の法則と同じように115を年利で割ると、元本が3倍になるまでの年数が求められます。
例えば、年利6％での運用を前提として計算した場合、115÷6＝19.17となり、元本を3倍にするには約20年かかると考えられます。
ただし、算出した数値はあくまでも目安であり、約20年後に必ず元本が3倍になることを保証するわけではありません。
115の法則も知っておくと、運用を考える際の参考になります。
72の法則と126の法則の違い
72の法則は複利運用を前提としているため、定期的に元本を積み立てていく積立投資での計算には向いていません。
積立投資での運用の場合は、126の法則で計算すると最終積立額（将来価値）が2倍になるまでのおおよその期間が導かれます。
計算方法は72の法則や115の法則と同じように、126を年利で割ります。
例えば、年利6％で積立投資をする場合、126÷6＝21となり、最終積立額（将来価値）を2倍にするには約21年かかると考えられます。
もちろん、算出した数値はあくまでも目安です。
72の法則の使い方
72の法則をどのように使うのか、例を用いて解説していきます。
- ・資産が2倍になるまでの年数を求める
- ・資産を2倍にするための年利を求める
資産が2倍になるまでの年数を求める
資産を2倍にするには、どれくらいの年利で、どれくらいの期間が必要なのかを把握することができます。
例えば、年利が2％だと36年かかることがわかり（72÷2＝36）、これよりも早く達成したい場合は年利を上げる必要があります。
年利4％で18年（72÷4＝18）、年利6％で12年（72÷6＝12）と計算できます。
年利を変えながら、必要な期間の変化を知ることができるのが特徴です。
ただし、この計算は年利が一定であることを前提としており、前提よりも年利が上回る、または下回ると年数も変わります。
資産を2倍にするための年利を求める
ある期間で資産を2倍にしたい場合、どれくらいの年利で運用する必要があるかを把握することができます。
例えば、10年の運用で元本を2倍にしたいなら、7.2％（72÷10＝7.2）の年利が必要だとわかります。
これよりも余裕を持たせ20年の運用で考えると、3.6％（72÷20＝3.6）となります。
運用期間を変えながら、年利の変化を知ることができるのが特徴です。
もちろん、この計算も利回りが変わらない前提であることには注意が必要です。
72の法則を使う際の注意点
72の法則を使う際に注意すべきことを解説します。
- ・複利が前提であること
- ・高金利では誤差が大きくなる
- ・積立投資のシミュレーションには向かない
複利が前提であること
72の法則は複利での運用を前提とした計算であり、単利運用では使えません。
複利運用とは、元本に利益を加えていく運用方法です。
1年目は元本が100万円で利益が2万円の場合、2年目は102万円が元本になります（単利運用は元本が変わらない）。
なお、複利運用は利益を元本に含めて再投資するため、利益は単利よりも大きくなりますが、損失も大きくなるリスクがあります。
高金利では誤差が大きくなる
72の法則は、おおまかな目安を求める計算式です。
そのため、高金利の場合は、誤差が大きくなりやすいデメリットがあります。
また、一定の年利という前提であるため、金利が変動した場合は算出した数値とズレが生じます。
積立投資のシミュレーションには向かない
72の法則は、一括投資の複利運用を前提にしている計算方法です。
定期的に一定の金額を積み立てていく積立投資では、積み立てごとに運用開始時期や複利効果の期間が異なるため、72の法則で計算するのは向いていません。
積立投資のシミュレーションをする場合は、126の法則が向いています。
72の法則に関するQ&A
72の法則について、よくある質問をまとめました。
- ・72の法則はどんなときに使えますか？
- ・72の法則の計算結果は正確ですか？
- ・他の法則（115の法則・126の法則）との関係は？
72の法則はどんなときに使えますか？
資産運用において、どのくらいで元本が2倍に増えるのかをイメージするのに役立ちます。
ライフプランを立てる際に便利で、現在の資金を2倍にするにはどのくらいの時間が必要なのかを把握できます。
なお、3倍で計算したいときには、115の法則を用います。
72の法則の計算結果は正確ですか？
72の法則は厳密な計算ではなく、おおまかな目安を計算するための方法です。
実際には金利や相場の変動などの要因で、算出した年数どおりにいかない場合があります。
あくまでも順調に運用できた場合のおおまかな目安であるため、必ず計算と同じ年数で達成できるわけではありません。
他の法則（115の法則・126の法則）との関係は？
115の法則は元本が3倍になるための年数、126の法則は積立投資で元本が2倍になる年数を算出します。
72の法則を含め、すべて複利運用をした際にどのくらいの期間で元本を増やせるかの目安を計算するための法則ですが、何を計算したいのかによって使い分けが必要です。
【まとめ】72の法則とは｜計算方法・使い方・注意点などをわかりやすく解説
72の法則とは、複利運用において、元本が2倍になるまでにかかる年数をおおまかに計算できる法則です。
どのくらいで2倍になりそうかの目安を算出できるため、資産運用の計画やライフプランを立てる際に役立ちます。
ただし、あくまでも目安であり、必ず算出した通りになるわけではありません。
また、72の法則は複利が前提であり、高金利では誤差が大きくなる傾向があります。
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