昨日（2026年7月13日）のS&P500の振り返り
| S&P500 | US500(※) | |
|---|---|---|
| 終値 | 7515.34 | 7519.2 |
| 前日比 | -60.05(-0.79%) | -69.4(-0.91%) |
※OANDAが提供するS&P500指数を参照したCFD「US500」の終値です。
※終値はNY時間17時時点のMidです。
2026年7月13日（月）のS&P500は、前日比60.05ポイント安（-0.79%）の7515.34ポイントで取引を終えました。
トランプ大統領がイランに対する海上封鎖を再開すると表明し、ホルムズ海峡の通航に対する懸念が再び強まりました。
原油高と米国債利回りの上昇を伴う形で株式市場には売りが広がりました。
原油先物価格が約1か月ぶりの高値となり、エネルギー価格上昇によるインフレ再燃への警戒感が広がっています。
半導体関連が大幅安となった一方、大型株のマグニフィセント7は強弱まちまちでした。
セクター別に見ると、11セクター中6セクターが上昇し、5セクターが下落しました。
上昇したセクターの上位はエネルギーが+3.16%、公益事業が+0.67%、金融が+0.61%です。
下落したセクターのワースト3は、情報技術が-2.07%、コミュニケーション・サービスが-0.97%、資本財・サービスが-0.89%でした。
中東情勢の悪化でエネルギーに買いが入り、情報技術やコミュニケーション・サービスが売られた模様です。
個別銘柄では、エクソン・モービル（XOM）、シェブロン（CVX）、パランティア・テクノロジーズ（PLTR）、AT&T（T）、マイクロソフト（MSFT）などが上昇。
アップロビン（APP）、マーベル・テクノロジー（MRVL）、オラクル（ORCL）、インテル（INTC）、ウエスタン・デジタル（WDC）などが下落しました。
本日（2026年7月14日）のUS500チャートテクニカル分析
（チャートは2026年7月14日7時のもの）
左：日足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Auto_fibonacci」「単純移動平均線（期間100）」を表示
右：1時間足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Support_Resistance」を表示
＜日足チャート分析＞
ローソク足は陰線を形成し、2日続伸後の反落となりました。
平均足は陽連しているものの、ローソク足と平均足は重なり、明確な方向性は出ていません。
前営業日10日に7月高値を更新した後、反落が進む形となっています。
目先は、10日高値からの下落が続くか、反発して再び高値更新へ向かうかに注目です。
＜1時間足チャート分析＞
取引前半の下落後、半ばに上昇しましたが、後半に再度下落して始値を下回る水準で取引を終えました。
平均足は陰連しローソク足はその下を推移しており、売り優勢を示しています。
6日高値と10日高値でダブルトップを形成して下落が進んでいます。
目先は、ダブルトップ形成による下落が続くか、反発して10日高値へ向かうかに注目です。
US500(米国500株価指数)のリアルタイムレートはこちら
テクニカル分析チャートで使っているオリジナルインジケーター
OANDA_Heikinashi_Smoothedはこちら
OANDA_Support_Resistanceはこちら
OANDA_Auto_fibonacciはこちら
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米国の主要株価指数の変化率チャート
（画像は2026年7月14日7時のもの）
米国株の主要3指数（US30、US100、US500）の変化率を比較したチャートです。
US500はマイナス圏でスタートし、序盤は売り優勢の展開となりましたが、15時頃から切り返して下げ幅を縮小しました。
その後、23時以降に再び下落に転じ、終盤にかけて下げ幅を広げています。
最終的に約-0.91%で取引を終え、主要3指数の中ではUS100に次ぐ下落率となりました。
| US500 | S&P500指数を参照したCFD |
| US30 | NYダウ指数を参照したCFD |
| US100 | NASDAQ100指数を参照したCFD |
本日（2026年7月14日）の主な米国経済指標
14日（火）21:30（米国）6月消費者物価指数（CPIコア指数）（前年同月比）
14日（火）21:30（米国）6月消費者物価指数（CPIコア指数）（前月比）
14日（火）21:30（米国）6月消費者物価指数（CPI）（前年同月比）
14日（火）21:30（米国）6月消費者物価指数（CPI）（前月比）
14日（火）23:00（米国）ウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長、発言
14日（火）29:00（米国）5月対米証券投資
14日（火）29:00（米国）5月対米証券投資（短期債除く）
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OANDA Lab編集部
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