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大阪ガスの藤原正隆社長（６６）は９日までにインタビューに応じ、蓄電所事業を拡大する方針を明らかにした。太陽光発電が余り無駄になる事例が頻発しており、蓄電所にためて需給調整に貢献し「業界の有力プレーヤーになる」と意欲を示した。太陽光事業でデータセンター向けの供給開始を目指すことも明らかにした。
大阪ガスは２０２５年度中に大阪府吹田市と佐賀県武雄市で蓄電所が稼働する予定。藤原氏はさらに増強する考えを示し「社内には電気化学に精通した人材が多い」と指摘。充電池の劣化診断の技術も組み合わせて事業拡大を狙うとした。
太陽光では事業者が発電した電気を電力会社に有利な価格で買い取ってもらう「固定価格買い取り制度」が順次終了する。藤原氏は今後発電側と需要側を結びつけることが必要と説明し「米巨大ＩＴ企業は再生可能エネルギーによるデータセンター稼働を目指しており、彼らへ販売もしていきたい」と述べた。
大ガスは地中に埋まる天然水素の採掘を手がける米新興に出資。二酸化炭素と反応させて作る次世代型都市ガスへの利用も視野に将来性へ期待を示した。
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