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三菱ケミカルグループは２５日、子会社の三菱ケミカルが石油化学事業の分社化に向けた検討を開始したと発表した。他社との事業統合や再編をしやすくする狙いで、２０２７年度中の分離を目指す。石化事業は中国勢による過剰生産などを背景に低収益が続いている。
石化事業は、原油由来のナフサをもとにエチレンといった基礎化学品などを生産している。国内でナフサの供給不安からエチレン生産設備の稼働率低下が続いているが、三菱ケミカルグループは分社化検討と中東情勢は直接の関係はないとしている。
その上で「基礎化学品の安定した生産と流通を支えるため、業界再編や他社との統合といった改革が不可欠であると判断した」とコメントした。
三菱ケミカルは茨城県神栖市と岡山県倉敷市にエチレン生産設備を保有するが、倉敷市の設備は３０年度をめどに停止することが決まっている。２１年にも石化事業の分離を目指すと公表したが、その後に断念した。
石化事業を巡っては、三井化学も２５年に他社との統合や再編に向けて、分社化の検討を開始すると発表した。
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