オムロンが、祖業の電子部品事業を１０月１日付で米投資ファンドに売却する。中国勢の台頭で競争が激化し「大変重い決断だったが、グループとしての企業価値向上のために必要」（辻永順太社長）としている。主力の制御機器事業を中心に、データビジネスと親和性の高い分野に経営資源を集中し収益力を高める。
電子部品事業は、１９３３年の創業期に手がけた「レントゲン写真撮影用タイマ」に始まった。この技術を原点に、電気回路の接続や遮断を行う部品やスイッチなどの製品が生まれ、会社の成長を支えてきた。
２０２５年３月期の電子部品事業の売上高は１０５４億円で、グループ全体の約１３％を占めた。一方、どのくらい効率よく稼げたかを示す営業利益率は０・３％。中国勢が圧倒的な事業スピードとコスト競争力で存在感を高める中、欧米の電気自動車（ＥＶ）市場低迷や原材料の価格高騰も重なり、２４年３月期の２・８％から大きく落ち込んでいた。
オムロンは成長軌道への回帰に向け、今年３月に米投資ファンドのカーライル・グループへの売却を発表した。
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