市場概況
◆ダウ平均:47927.96 +559.33 +1.18%
◆S&P500:6846.61 +14.18 +0.21%
◆NASDAQ:23468.30 -58.87 -0.25%
11日のNY株式相場は高安まちまち。AIクラウド・インフラストラクチャー・プロバイダーのコアウェーブが弱い見通しを発表して16%安と急落したことや、ソフトバンクが50億ドル相当のエヌビディアの全保有株を売却したとのニュースを受けてエヌビディア株が約3%下落。AI関連株を中心にバリュエーションの高さが懸念されるハイテク株が下落した。
一方、割安感があるヘルスケアなどのバリュー株への資金シフトが強まった。政府閉鎖解除期待を背景に前日に381ドル上昇したダウ平均は小幅高でスタートすると、559.33ドル高(+1.18%)と3日続伸して終了。10月28日以来、10営業日ぶりに終値の史上最高値を更新した。S&P500も0.21%高と3日続伸したが、ハイテク株主体のナスダック総合は一時0.90%安まで下落後、0.25%安と反落して終了した。
S&P500の11セクターはヘルスケアの2.33%高を筆頭にエネルギー、生活必需品、不動産、素材など10セクターが上昇した一方、ITが0.72%安と唯一下落した。ダウ平均採用銘柄は、ヘルケアのメルクとアムジェンがそれぞれ4.84%高、4.57%高、ナイキも3.87%%高となったほか、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マクドナルド、ウォルト・ディズニー、アップル、プロクター・アンド・ギャンブルなどが2%超上昇した。一方、エヌビディアが2.96%安となり、シスコ・システムズ、キャタピラー、JPモルガン・チェースが1%未満の下落となった。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の17.60ポイントから17.28ポイントに低下した。
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
◆S&P500:6846.61 +14.18 +0.21%
◆NASDAQ:23468.30 -58.87 -0.25%
11日のNY株式相場は高安まちまち。AIクラウド・インフラストラクチャー・プロバイダーのコアウェーブが弱い見通しを発表して16%安と急落したことや、ソフトバンクが50億ドル相当のエヌビディアの全保有株を売却したとのニュースを受けてエヌビディア株が約3%下落。AI関連株を中心にバリュエーションの高さが懸念されるハイテク株が下落した。
一方、割安感があるヘルスケアなどのバリュー株への資金シフトが強まった。政府閉鎖解除期待を背景に前日に381ドル上昇したダウ平均は小幅高でスタートすると、559.33ドル高(+1.18%)と3日続伸して終了。10月28日以来、10営業日ぶりに終値の史上最高値を更新した。S&P500も0.21%高と3日続伸したが、ハイテク株主体のナスダック総合は一時0.90%安まで下落後、0.25%安と反落して終了した。
S&P500の11セクターはヘルスケアの2.33%高を筆頭にエネルギー、生活必需品、不動産、素材など10セクターが上昇した一方、ITが0.72%安と唯一下落した。ダウ平均採用銘柄は、ヘルケアのメルクとアムジェンがそれぞれ4.84%高、4.57%高、ナイキも3.87%%高となったほか、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マクドナルド、ウォルト・ディズニー、アップル、プロクター・アンド・ギャンブルなどが2%超上昇した。一方、エヌビディアが2.96%安となり、シスコ・システムズ、キャタピラー、JPモルガン・チェースが1%未満の下落となった。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の17.60ポイントから17.28ポイントに低下した。
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名:株式会社DZHフィナンシャルリサーチ
所在地:東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等:【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長(金商)907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。