先週金曜日（2026年1月2日）のドル円動向振り返り
ドル円は最終的に円安。
朝から方向感の定まらない動きで、レンジ相場で終日取引されました。
新年初日の取引で市場参加者が乏しかったと指摘されており、これが影響した可能性があります。
なお、高市首相がトランプ米大統領との電話会談について発言し、経済・安保含め日米協力を一層深めていくことで一致した旨が示されました。
また、米国でPMI（製造業購買担当者景気指数）が発表され、市場予想と一致しました。
発表直後のドル円は特段の反応を示していません。
本日（2026年1月5日）のドル円チャートテクニカル分析
（チャートは2026年1月5日7時のもの。「OANDA_Order_Book_JP」を表示）
「オーダーブック」を見ると、155円台後半の買い注文が特に厚いです。
サポートライン付近で発注されており、これが注目されている模様です。
また、155円付近にも、特に厚い買い注文があります。
キリの良い数字であり、これに着目した注文だと考えられます。
その一方、157円台半ばから後半にかけて、売り注文が特に厚いです。
レジスタンスライン付近に位置しており、これを狙った注文の模様です。
また、156円台半ばにも、特に厚い売り注文があります。
サポートライン付近で発注されており、これが意識されていると考えられます。
「オーダーブック」の詳細は、以下よりご確認下さい。
>オーダーブックをMT4/5に表示するインジケーター「OANDA_Order_Book_JP」はこちら
>Web版オーダーブックはこちらから
ドル円と他の通貨ペアとの相関分析
（画像は2026年1月5日7時のもの）
過去24時間の相関関係を見ると、ドル円と相関関係だったのは豪ドル円です。
その一方、強い逆相関関係だったのはポンドドルです。
逆相関関係だったのはユーロドル、弱い逆相関関係だったのはポンド円です。
相関性分析ツールは、以下よりご確認下さい。
>相関性チェックツール
米ドル、円を含む主要8通貨の通貨強弱分析
（画像は2026年1月5日7時のもの）
過去24時間の通貨強弱分析を見ると、直近で最も強い通貨は豪ドル、最も弱い通貨はユーロです。
円はマイナス圏で上下動し、この傾向は本日の朝時点で継続しています。
ドルはゼロを挟んで取引され、本日朝時点でわずかにマイナスに位置しています。
通貨の強弱チャートは、以下よりご確認下さい。
>通貨の強弱チャート
今週のドル円の注目材料
5日（月）24:00（米国）12月ＩＳＭ製造業景況指数
6日（火）23:45（米国）12月サービス部門購買担当者景気指数（ＰＭＩ、改定値）
6日（火）23:45（米国）12月総合購買担当者景気指数（ＰＭＩ、改定値）
7日（水）19:00（ユーロ）12月消費者物価指数（ＨＩＣＰ、速報値）（前年同月比）
7日（水）19:00（ユーロ）12月消費者物価指数（ＨＩＣＰコア指数、速報値）（前年同月比）
7日（水）22:15（米国）12月ＡＤＰ雇用統計（前月比）
7日（水）24:00（米国）10月製造業新規受注（前月比）
7日（水）24:00（米国）11月雇用動態調査（JOLTS）求人件数
7日（水）24:00（米国）12月ＩＳＭ非製造業景況指数（総合）
8日（木）22:30（米国）前週分失業保険継続受給者数
8日（木）22:30（米国）前週分新規失業保険申請件数
8日（木）22:30（米国）10月貿易収支
9日（金）22:30（カナダ）12月失業率
9日（金）22:30（カナダ）12月新規雇用者数
9日（金）22:30（米国）10月住宅着工件数（前月比）
9日（金）22:30（米国）10月住宅着工件数（年率換算件数）
9日（金）22:30（米国）12月失業率
9日（金）22:30（米国）12月平均時給（前年同月比）
9日（金）22:30（米国）12月平均時給（前月比）
9日（金）22:30（米国）10月建設許可件数（前月比）
9日（金）22:30（米国）10月建設許可件数（年率換算件数）
9日（金）22:30（米国）12月非農業部門雇用者数変化（前月比）
9日（金）24:00（米国）1月ミシガン大学消費者態度指数・速報値
またUSD/JPY(米ドル/日本円)リアルタイムチャートは、以下よりご確認下さい。
>USD/JPY(米ドル/日本円)リアルタイムレート
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名：OANDA証券株式会社
所在地：東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会：一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号：第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先：お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
