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３日の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が２日連続で大幅に下落した。前日終値からの下げ幅は一時１５００円を超え、節目の５万７０００円を割り込んだ。エネルギー輸送の要衝ホルムズ海峡が事実上封鎖状態となり、中東情勢の混乱が長期化するとの懸念から、売り注文が優勢になった。
午前終値は前日終値比１３２９円９７銭安の５万６７２７円２７銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は８７・２８ポイント安の３８１１・１４。
原油などエネルギー価格の高騰に伴う企業業績の悪化や物価の上昇により国内景気が減速するとの懸念から、全面安の展開となった。前日に米ダウ工業株３０種平均が下落したことも重荷となった。原油高による費用増が不安視される空運や化学株の下落が目立った。
外国為替市場では、エネルギーを輸入に頼る日本の貿易収支が悪化するとの懸念から、一時１ドル＝１５７円台半ばまで円安ドル高が進行。市場では「原油価格の高止まり懸念が強く、円安が買い材料になりにくい」（大手証券アナリスト）との声が出ている。
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