スポット
（9日終値）
ドル・円相場：1ドル＝157.67円（前営業日比▲0.11円）
ユーロ・円相場：1ユーロ＝183.46円（△0.17円）
ユーロ・ドル相場：1ユーロ＝1.1636ドル（△0.0018ドル）
ダウ工業株30種平均：47740.80ドル（△239.25ドル）
ナスダック総合株価指数：22695.95（△308.27）
10年物米国債利回り：4.10％（▲0.04％）
WTI原油先物4月限：1バレル＝94.77ドル（△3.87ドル）
金先物4月限：1トロイオンス＝5103.7ドル（▲55.0ドル）
※△はプラス、▲はマイナスを表す。
（主な米経済指標）
特になし
（各市場の動き）
・ユーロドルは続伸。主要7カ国（G7）はこの日、オンライン会合を開き、中東情勢によるエネルギー市場への影響とその対応について協議した。声明では「石油備蓄の放出など、世界のエネルギー供給を支援することを含め、必要な措置を講じる用意がある」と表明した。原油先物価格が上げ幅を縮小すると、足もとで進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが進んだ。なお、議長国を務めたフランスのレスキュール財務相は石油備蓄の緊急放出の可能性について「決定には至っていない」と明らかにした。
NY午後に入ると、「トランプ米大統領は『イランでの戦争はほぼ完了している』『戦争は近く終結する可能性がある』と発言した」との報道が伝わり、WTI原油先物価格が時間外取引で一時1バレル＝81ドル台まで急落。NY序盤に880ドル超下落したダウ平均は上げに転じた。為替市場ではドル売りが加速し、取引終了後間際に一時1.1638ドルと日通し高値を更新した。
・ドル円は3日ぶりに小反落。原油相場の動向を睨みながら、しばらくは神経質な動きが続いていたが、「トランプ米大統領はイラン攻撃の早期終結を示唆した」と伝わると、マーケットは原油安・株高・ドル安で反応。取引終了後間際に一時157.64円と日通し安値を付けた。主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時98.74まで低下した。
・ユーロ円は小幅ながら3日続伸。ドル円の下落につれた売りが出た半面、ユーロドルの上昇につれた買いが入った。4時30分前に一時183.48円と日通し高値を更新した。
・オセアニア通貨は堅調。トランプ米大統領の発言でイラン情勢の早期収束への期待感が高まると、米国株相場が上昇。リスクセンチメントに敏感なオセアニア通貨に買いが入った。豪ドル米ドルは0.7079米ドル、NZドル米ドルは0.5935米ドルまで値を上げたほか、豪ドル円は111.76円、NZドル円は93.74円と日通し高値を更新した。
・米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反発。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が高騰すると、投資家心理が悪化し売りが先行。ダウ平均の下げ幅は一時880ドルを超えた。ただ、「トランプ米大統領はイラン攻撃の早期終結を示唆した」と伝わると、一転買い戻しが優勢となり上げに転じた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も3日ぶりに反発。
・米国債券相場で長期ゾーンは6日ぶりに反発。トランプ米大統領の「イラン戦争はほぼ終了した」との発言をきっかけに原油先物価格が急落すると、インフレ懸念が和らぎ買いが優勢となった。なお、WTI原油先物価格は週明け早朝取引で一時1バレル＝119ドル台まで急騰したものの、トランプ氏の発言を受けて通常取引終了後に81ドル台まで急落した。
・原油先物相場は大幅続伸。中東情勢の緊迫化を背景に供給不安が一段と広がり、時間外取引では一時119ドル台と約3年9カ月ぶりの水準まで急騰した。ただ、その後は「G7が原油備蓄の協調放出を議論へ」との報道が伝わる中で急ピッチで上昇幅を縮小。この日開催されたG7財務相会合では決定に至らなかったが、トランプ米大統領が「イランとの戦争はほぼ決着した」との見解を示すと、時間外で一転して81ドル台まで下落した。
・金先物相場は反落。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が時間外取引で急騰。エネルギー価格の高騰で米利下げが先送りされるとの見方から、金利を生まない資産である金相場の重しになったほか、有事のドル買いが進んだこともドル建てて取引される金の割高感を意識させた。もっとも、一巡後は原油価格の上昇幅縮小に伴ってドル買いが巻き戻されたため、金も下げ幅を縮小した。
(中村)
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ドル・円相場：1ドル＝157.67円（前営業日比▲0.11円）
ユーロ・円相場：1ユーロ＝183.46円（△0.17円）
ユーロ・ドル相場：1ユーロ＝1.1636ドル（△0.0018ドル）
ダウ工業株30種平均：47740.80ドル（△239.25ドル）
ナスダック総合株価指数：22695.95（△308.27）
10年物米国債利回り：4.10％（▲0.04％）
WTI原油先物4月限：1バレル＝94.77ドル（△3.87ドル）
金先物4月限：1トロイオンス＝5103.7ドル（▲55.0ドル）
※△はプラス、▲はマイナスを表す。
（主な米経済指標）
特になし
（各市場の動き）
・ユーロドルは続伸。主要7カ国（G7）はこの日、オンライン会合を開き、中東情勢によるエネルギー市場への影響とその対応について協議した。声明では「石油備蓄の放出など、世界のエネルギー供給を支援することを含め、必要な措置を講じる用意がある」と表明した。原油先物価格が上げ幅を縮小すると、足もとで進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが進んだ。なお、議長国を務めたフランスのレスキュール財務相は石油備蓄の緊急放出の可能性について「決定には至っていない」と明らかにした。
NY午後に入ると、「トランプ米大統領は『イランでの戦争はほぼ完了している』『戦争は近く終結する可能性がある』と発言した」との報道が伝わり、WTI原油先物価格が時間外取引で一時1バレル＝81ドル台まで急落。NY序盤に880ドル超下落したダウ平均は上げに転じた。為替市場ではドル売りが加速し、取引終了後間際に一時1.1638ドルと日通し高値を更新した。
・ドル円は3日ぶりに小反落。原油相場の動向を睨みながら、しばらくは神経質な動きが続いていたが、「トランプ米大統領はイラン攻撃の早期終結を示唆した」と伝わると、マーケットは原油安・株高・ドル安で反応。取引終了後間際に一時157.64円と日通し安値を付けた。主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時98.74まで低下した。
・ユーロ円は小幅ながら3日続伸。ドル円の下落につれた売りが出た半面、ユーロドルの上昇につれた買いが入った。4時30分前に一時183.48円と日通し高値を更新した。
・オセアニア通貨は堅調。トランプ米大統領の発言でイラン情勢の早期収束への期待感が高まると、米国株相場が上昇。リスクセンチメントに敏感なオセアニア通貨に買いが入った。豪ドル米ドルは0.7079米ドル、NZドル米ドルは0.5935米ドルまで値を上げたほか、豪ドル円は111.76円、NZドル円は93.74円と日通し高値を更新した。
・米国株式市場でダウ工業株30種平均は3日ぶりに反発。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が高騰すると、投資家心理が悪化し売りが先行。ダウ平均の下げ幅は一時880ドルを超えた。ただ、「トランプ米大統領はイラン攻撃の早期終結を示唆した」と伝わると、一転買い戻しが優勢となり上げに転じた。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も3日ぶりに反発。
・米国債券相場で長期ゾーンは6日ぶりに反発。トランプ米大統領の「イラン戦争はほぼ終了した」との発言をきっかけに原油先物価格が急落すると、インフレ懸念が和らぎ買いが優勢となった。なお、WTI原油先物価格は週明け早朝取引で一時1バレル＝119ドル台まで急騰したものの、トランプ氏の発言を受けて通常取引終了後に81ドル台まで急落した。
・原油先物相場は大幅続伸。中東情勢の緊迫化を背景に供給不安が一段と広がり、時間外取引では一時119ドル台と約3年9カ月ぶりの水準まで急騰した。ただ、その後は「G7が原油備蓄の協調放出を議論へ」との報道が伝わる中で急ピッチで上昇幅を縮小。この日開催されたG7財務相会合では決定に至らなかったが、トランプ米大統領が「イランとの戦争はほぼ決着した」との見解を示すと、時間外で一転して81ドル台まで下落した。
・金先物相場は反落。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が時間外取引で急騰。エネルギー価格の高騰で米利下げが先送りされるとの見方から、金利を生まない資産である金相場の重しになったほか、有事のドル買いが進んだこともドル建てて取引される金の割高感を意識させた。もっとも、一巡後は原油価格の上昇幅縮小に伴ってドル買いが巻き戻されたため、金も下げ幅を縮小した。
(中村)
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DZH Finacial Research
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