昨日(2026年3月26日)のS&P500の振り返り
| S&P500 | US500(※) | |
|---|---|---|
| 終値 | 6477.16 | 6499.6 |
| 前日比 | -114.74(-1.74%) | -102.0(-1.55%) |
※OANDAが提供するS&P500指数を参照したCFD「US500」の終値です。
※終値はNY時間17時時点のMidです。
2026年3月26日(木)のS&P500は、前日比114.74ポイント安(-1.74%)の6477.16ポイントで取引を終えました。
イランが米国の示した和平計画を拒否したことが伝わり、地政学リスクへの警戒が改めて高まりました。
原油先物価格が急騰したことで、インフレ再燃への懸念が市場全体に広がりました。
ハイテク株が売りを主導した一方、シェブロン(CVX)などエネルギー関連は上昇し、セクター間で明暗が分かれる展開となりました。
投資家心理を表すVIX指数は上昇し、市場の警戒感の高まりを示しています。
セクター別に見ると、11セクター中2セクターが上昇し、8セクターが下落しました。
上昇したセクターはエネルギーが+1.57%、公益事業が+0.23%でした。
下落したセクターのワースト3は、コミュニケーション・サービスが-3.46%、情報技術が-2.74%、資本財・サービスが-2.32%でした。
コミュニケーション・サービスや情報技術を中心に、多くのセクターが売られました。
個別銘柄では、コノコフィリップス(COP)、アッヴィ(ABBV)、エクソン・モービル(XOM)、シェブロン(CVX)、CMEグループ(CME)などが上昇。
アップロビン(APP)、ラム・リサーチ(LRCX)、アリスタ・ネットワークス(ANET)、インテル(INTC)、パランティア・テクノロジーズ(PLTR)などが下落しました。
本日(2026年3月27日)のUS500チャートテクニカル分析

(チャートは2026年3月27日7時のもの)
左:日足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Auto_fibonacci」「単純移動平均線(期間100)」を表示
右:1時間足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Support_Resistance」を表示
<日足チャート分析>
ローソク足は陰線を形成し、2日続伸後の2日続落となりました。
平均足は陰連しローソク足はその下を推移しており、売り優勢を示しています。
1月28日高値と3月23日安値の2割戻し水準での停滞後、23日安値に向け下落が進みました。
目先は、下落が続き23日安値を割れるか、23日安値は割れずに反発するかに注目です。
<1時間足チャート分析>
終日下落が進む1日となりました。
平均足は陰連しローソク足はその下を推移しており、売り優勢を示しています。
23日の値幅内の取引が3日間継続中です。
23日の値幅を上下どちらの方向へ突破するかに注目です。
US500(米国500株価指数)のリアルタイムレートはこちら
テクニカル分析チャートで使っているオリジナルインジケーター
OANDA_Heikinashi_Smoothedはこちら
OANDA_Support_Resistanceはこちら
OANDA_Auto_fibonacciはこちら
その他オリジナルインジケーターライブラリはこちら
米国の主要株価指数の変化率チャート

(画像は2026年3月27日7時のもの)
米国株の主要3指数(US30、US100、US500)の変化率を比較したチャートです。
US500は序盤から方向感に乏しく、午前中は0%付近で小幅な値動きに留まりました。
その後、昼以降は下落基調に転じ、終盤にかけて下げ幅を徐々に拡大しています。
最終的に約-1.55%で取引を終え、主要3指数の中ではUS100に次ぐ下落率となりました。
| US500 | S&P500指数を参照したCFD |
| US30 | NYダウ指数を参照したCFD |
| US100 | NASDAQ100指数を参照したCFD |
本日(2026年3月27日)の主な米国経済指標
27日(木)23:00(米国)3月ミシガン大学消費者態度指数・確報値
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。