共同通信ニュース
夏商戦が早くも本格化している。温暖化で夏と冬が長く感じる「二季」の実感が広がっているほか、最高気温が４０度以上になる「酷暑日」への備えとして、消費者が身の回り品の準備を早めているためだ。中東情勢緊迫化に伴う燃料高騰で上昇が見込まれる電気代の節約をアピールし、来店を呼びかける動きもある。
雑貨店ハンズは、気象庁が酷暑日を予報用語に追加した４月、冷却グッズや日傘といった暑さ対策グッズを集めた売り場を設けた。売れ筋は手持ちタイプの扇風機で、小型化しても風量を強化した製品が人気だ。
家電量販店ではエアコン売り場がにぎわっている。２０２７年４月からエアコンの省エネ規制が厳格化され、来夏の新製品は値上がりする可能性があり、ビックカメラは「今年がお買い得」とＰＲする。設置工事は今後ピークを迎えるため、早期の購入と工事予約を働きかけている。
イオンはグループ約５千店舗を「クールスポット」として開放。買い物中の休憩や外出時の１次避難場所と位置付けたのに加え、自宅の電気代を気にせず、店で一日過ごしてもらいたいという。
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