続伸、米株高受けた買いが支え AI関連銘柄は下落
週明け13日の香港株式市場で、ハンセン指数は続伸。終値は前営業日比0.16％高の24213.72ポイントだった。中国企業指数は0.33％高の8065.97ポイント。メインボードの売買代金は概算で3095億1000万HKドル。
ハンセン指数は小安く寄り付いた。序盤は高く推移したものの、中盤以降は前週末終値付近でもみ合いとなり、全体の方向感は乏しかった。前週末の米株高を受けた買いが入った半面、ホルムズ海峡の管理を巡って米国とイランの対立が激化するなか、原油先物価格の上昇が重荷となった。セクター別ではエネルギーと必需消費財が上げた半面、工業と情報技術が下げた。
ハンセン指数構成銘柄では、銀行株の中国工商銀行（01398）、石油株のペトロチャイナ（00857）とCNOOC（00883）の上昇が目立った。アルミメーカーの中国宏橋（01378）、不動産開発の龍湖集団（00960）、ビール大手の華潤ビール（00291）は大幅に続伸。ボトル入り飲料水の農夫山泉（09633）も買われた。半面、パソコン大手のレノボグループ（00992）、医薬品ネット通販の阿里健康（00241）、自動車メーカーの吉利汽車（00175）、ガラス大手の信義ガラス（00868）が大幅に反落した。生保大手の中国人寿保険（02628）も売られた。
ハイテク銘柄で構成するハンセンテック指数は0.99％安の4674.97ポイントと続落。人工知能（AI）基盤モデル開発のミニマックス（00100）が17％超安と3営業日続落した。半導体受託製造の華虹宏力半導体（01347）、AIソフトウエアのセンスタイム（00020）も大幅安だった。一方、中国ネット通販大手のJDドットコム（09618）、オンライン旅行のトリップ・ドットコム（09961）が買われた。
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
週明け13日の香港株式市場で、ハンセン指数は続伸。終値は前営業日比0.16％高の24213.72ポイントだった。中国企業指数は0.33％高の8065.97ポイント。メインボードの売買代金は概算で3095億1000万HKドル。
ハンセン指数は小安く寄り付いた。序盤は高く推移したものの、中盤以降は前週末終値付近でもみ合いとなり、全体の方向感は乏しかった。前週末の米株高を受けた買いが入った半面、ホルムズ海峡の管理を巡って米国とイランの対立が激化するなか、原油先物価格の上昇が重荷となった。セクター別ではエネルギーと必需消費財が上げた半面、工業と情報技術が下げた。
ハンセン指数構成銘柄では、銀行株の中国工商銀行（01398）、石油株のペトロチャイナ（00857）とCNOOC（00883）の上昇が目立った。アルミメーカーの中国宏橋（01378）、不動産開発の龍湖集団（00960）、ビール大手の華潤ビール（00291）は大幅に続伸。ボトル入り飲料水の農夫山泉（09633）も買われた。半面、パソコン大手のレノボグループ（00992）、医薬品ネット通販の阿里健康（00241）、自動車メーカーの吉利汽車（00175）、ガラス大手の信義ガラス（00868）が大幅に反落した。生保大手の中国人寿保険（02628）も売られた。
ハイテク銘柄で構成するハンセンテック指数は0.99％安の4674.97ポイントと続落。人工知能（AI）基盤モデル開発のミニマックス（00100）が17％超安と3営業日続落した。半導体受託製造の華虹宏力半導体（01347）、AIソフトウエアのセンスタイム（00020）も大幅安だった。一方、中国ネット通販大手のJDドットコム（09618）、オンライン旅行のトリップ・ドットコム（09961）が買われた。
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名：株式会社ＤＺＨフィナンシャルリサーチ
所在地：東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等：【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長（金商）907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
