東海東京調査センターでは原油価格に関して、年後半は欧米の景気減速リスクなどが意識されて、下振れ圧力がかかりやすくなるとみている。当面は65～80ドル程度のレンジ内で下振れ方向での推移を想定。一方、下値では積極的な買いも入りやすく、2020年のような大幅な底割れは想定していない。中国の追加の金融緩和や景気対策の規模が市場の想定以上に大きくなった場合、かつ、欧米景気のソフトランディングの確度が高まった場合には、アップサイドリスクとして80～95ドル程度へのレンジの切り上げを想定している。逆に、中国の景気が予想以上に悪化し、かつ、欧米のディープリセッションリスクが意識される場面では、ダウンサイドリスクとして50～65ドル程度へのレンジ切り下げを考えるとしている。

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