市場概況
◆ダウ平均: 34407.60 +285.18 +0.84%
◆S&P500: 4450.38 +53.94 +1.23%
◆NASDAQ： 13787.92 +196.59 +1.45%
30日のNY株式相場は大幅高。米連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として注視する米5月個人消費支出(PCE)価格指数の伸びが予想を下回ったことで米国債利回りが低下。ハイテク株を中心に幅広い銘柄が上昇した。5月PCE価格指数は変動の大きい食品、エネルギーを除くコアPCE指数が前年比+4.6％と4月分と予想の+4.7％を下回り、前月比でも+0.3％と4月分の+0.4％から伸びが鈍化した。ダウ平均は小高くスタートすると、終盤に344ドル高まで上昇し、285.18ドル高（+0.84％）で終了。S&P500も1.23％高で終了し、ともに2日続伸した。前日にほぼ変わらずとなったナスダック総合は1.45％高の大幅高で終了した。週間ではダウ平均が680.17ドル高（+2.02％）、S&P500が2.35％高、ナスダック総合が2.19％高とそろって反発した。
ダウ平均採用の30銘柄はアップルの2.31％高を筆頭に26銘柄が上昇。ウォルマート、マイクロソフト、メルク、インテル、JPモルガン・チェースなども1％超上昇した。一方、3-5月期の利益が予想を下回ったナイキが2.65％安となり、ボーイング、IBMなども小幅に下落した。業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。IT、一般消費財、公益、ヘルスケア、コミュニケーションが1％超上昇した。
6月月間では、ダウ平均が1499.33ドル高（+4.56％）と大幅反発し、S&P500とナスダック総合はそれぞれ6.47％高、6.59％高とともに4カ月続伸した。四半期では、ダウ平均が2.02％高、S&P500が2.35％高、ナスダック総合が2.19％高とそろって反発。年初来ではダウ平均が3.80％高と比較的小幅な上昇にとどまったが、S&P500が15.91％高と上半期としては2019年以来の大幅高となり、ナスダック総合は31.73％高と1983年以来の上半期上昇率を記録した。
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
◆S&P500: 4450.38 +53.94 +1.23%
◆NASDAQ： 13787.92 +196.59 +1.45%
30日のNY株式相場は大幅高。米連邦準備制度理事会（FRB）がインフレ指標として注視する米5月個人消費支出(PCE)価格指数の伸びが予想を下回ったことで米国債利回りが低下。ハイテク株を中心に幅広い銘柄が上昇した。5月PCE価格指数は変動の大きい食品、エネルギーを除くコアPCE指数が前年比+4.6％と4月分と予想の+4.7％を下回り、前月比でも+0.3％と4月分の+0.4％から伸びが鈍化した。ダウ平均は小高くスタートすると、終盤に344ドル高まで上昇し、285.18ドル高（+0.84％）で終了。S&P500も1.23％高で終了し、ともに2日続伸した。前日にほぼ変わらずとなったナスダック総合は1.45％高の大幅高で終了した。週間ではダウ平均が680.17ドル高（+2.02％）、S&P500が2.35％高、ナスダック総合が2.19％高とそろって反発した。
ダウ平均採用の30銘柄はアップルの2.31％高を筆頭に26銘柄が上昇。ウォルマート、マイクロソフト、メルク、インテル、JPモルガン・チェースなども1％超上昇した。一方、3-5月期の利益が予想を下回ったナイキが2.65％安となり、ボーイング、IBMなども小幅に下落した。業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。IT、一般消費財、公益、ヘルスケア、コミュニケーションが1％超上昇した。
6月月間では、ダウ平均が1499.33ドル高（+4.56％）と大幅反発し、S&P500とナスダック総合はそれぞれ6.47％高、6.59％高とともに4カ月続伸した。四半期では、ダウ平均が2.02％高、S&P500が2.35％高、ナスダック総合が2.19％高とそろって反発。年初来ではダウ平均が3.80％高と比較的小幅な上昇にとどまったが、S&P500が15.91％高と上半期としては2019年以来の大幅高となり、ナスダック総合は31.73％高と1983年以来の上半期上昇率を記録した。
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名：株式会社ＤＺＨフィナンシャルリサーチ
所在地：東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等：【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長（金商）907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
