市場概況
◆ダウ平均: 40890.49 +55.52 +0.14%
◆S&P500: 5620.85 +23.73 +0.42%
◆NASDAQ: 17918.99 +102.05 +0.57%
米株は反発。米労働統計局が雇用統計の年次改定において、雇用者数を約82万人下方修正したものの、市場では一定程度織り込まれていたこともあり、反応は一時的なものにとどまった。午後にFOMC議事要旨が公表されると、9月利下げの見通しが強まり相場の支えとなった。
ダウ平均は一時マイナス圏に沈む場面も見られたが、終値では55.52ドル高(+0.14%)と小幅に反発。引き続き、週末のジャクソンホール会議で予定されているパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長講演を前に様子見ムードも強く、小幅な値動き。S&P500は0.42%高。利下げ期待からナスダック総合は0.57%高とダウ平均やS&P500をアウトパフォームした。
S&P500の11セクターは一般消費財、素材、公益事業、生活必需品など9セクターが上昇、エネルギー、金融の2セクターが下落。ダウ平均採用銘柄は、インテル、マクドナルド、スリーエム、ウォルトディズニーらが上昇、アメリカンエキスプレス、ユナイテッドヘルス、マイクロソフト、ゴールドマンサックスなどが下落した。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日から2.46%上昇し16.27ポイントとなった。
個別では小売企業の決算が相次いだ。百貨店のメーシーズが下方修正を受けて12.91%安となる一方、市場予想を上回る決算となったターゲットが11.20%高と大幅に上昇した。ガイダンスを上方修正した住宅建設のトールブラザーズは5.62%高と買われた。また、JT(日本たばこ産業)が買収することで合意したたばこのベクターが8.15%高となった。
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
◆S&P500: 5620.85 +23.73 +0.42%
◆NASDAQ: 17918.99 +102.05 +0.57%
米株は反発。米労働統計局が雇用統計の年次改定において、雇用者数を約82万人下方修正したものの、市場では一定程度織り込まれていたこともあり、反応は一時的なものにとどまった。午後にFOMC議事要旨が公表されると、9月利下げの見通しが強まり相場の支えとなった。
ダウ平均は一時マイナス圏に沈む場面も見られたが、終値では55.52ドル高(+0.14%)と小幅に反発。引き続き、週末のジャクソンホール会議で予定されているパウエル米連邦準備理事会(FRB)議長講演を前に様子見ムードも強く、小幅な値動き。S&P500は0.42%高。利下げ期待からナスダック総合は0.57%高とダウ平均やS&P500をアウトパフォームした。
S&P500の11セクターは一般消費財、素材、公益事業、生活必需品など9セクターが上昇、エネルギー、金融の2セクターが下落。ダウ平均採用銘柄は、インテル、マクドナルド、スリーエム、ウォルトディズニーらが上昇、アメリカンエキスプレス、ユナイテッドヘルス、マイクロソフト、ゴールドマンサックスなどが下落した。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日から2.46%上昇し16.27ポイントとなった。
個別では小売企業の決算が相次いだ。百貨店のメーシーズが下方修正を受けて12.91%安となる一方、市場予想を上回る決算となったターゲットが11.20%高と大幅に上昇した。ガイダンスを上方修正した住宅建設のトールブラザーズは5.62%高と買われた。また、JT(日本たばこ産業)が買収することで合意したたばこのベクターが8.15%高となった。
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名:株式会社DZHフィナンシャルリサーチ
所在地:東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等:【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長(金商)907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。