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【ニューヨーク共同】１３日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は大幅反落し、前日比７６９・８３ドル安の４万２１９７・７９ドルで取引を終えた。イスラエルのイラン空爆に伴う中東情勢の緊迫化への警戒感から売り注文が膨らみ、ほぼ全面安の展開となった。
イスラエルによるイラン核関連施設空爆への報復として、イラン側がイスラエルに向けてミサイルを発射したと伝わり、両国の衝突が激化することへの懸念から売りが拡大した。前日終値からの下げ幅は９００ドルに迫る場面もあった。
原油供給が混乱するとの懸念からニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は急反発した。指標の米国産標準油種（ＷＴＩ）の７月渡しが４・９４ドル高の１バレル＝７２・９８ドルと、終値としては２月中旬以来、約４カ月ぶりの高値を付けた。
安全資産とされる金に資金が流入した。ニューヨーク商品取引所の金先物相場は、取引の中心となる８月渡しが５０・４０ドル高の１オンス＝３４５２・８０ドルと、中心限月の終値としての最高値を約２カ月ぶりに更新した。
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