昨日(2025年9月2日)のNYダウの振り返り
NYダウ | US30(※) | |
---|---|---|
終値 | 45,295.81 | 45,249.9 |
前日比 | -249.07(-0.55%) | -311.5(-0.68%) |
※OANDAが提供するNYダウ指数を参照したCFD「US30」の終値です。
※終値はNY時間17時時点のMidです。
2025年9月2日(火)のNYダウは、前日比249.07ドル安(-0.55%)の45,295.81ドルで取引を終えました。
寄り付きから軟調に始まり、米長期金利の上昇を背景に終日戻りの鈍い展開となりました。
米長期金利が上昇し、金利に敏感な大型ハイテク株が売られました。
また、トランプ大統領が連邦準備制度理事会(FRB)に対して利下げを求める旨を発言しています。
8月ISM製造業景況指数は7月から改善しましたが、市場全体としてはリスクオフ基調が優勢でした。
個別銘柄を見ると、30銘柄中21銘柄が下落しました。
特に、テック株の売りが強まっています。
ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)、メルク(MRK)、ウォルマート(WMT)、シェブロン(CVX)、マクドナルド(MCD)、プロクター・アンド・ギャンブル(PG)などが上昇。
エヌビディア(NVDA)、マイクロソフト(MSFT)、アマゾン・ドット・コム(AMZN)、アップル(AAPL)、ナイキ(NKE)などが下落しています。
全体としては、多くの銘柄が下落した中、一部のディフェンシブ銘柄が底堅い展開でした。
本日(2025年9月3日)US30のチャートテクニカル分析
(チャートは2025年9月3日7時のもの)
左:日足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Auto_fibonacci」「単純移動平均線(期間100)」を表示
右:1時間足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Support_Resistance」を表示
<日足チャート分析>
ローソク足は下ヒゲのある陰線を形成し、直近安値の更新を伴う下落が進みました。
平均足は陽連しているものの、ローソク足と平均足は重なっており、明確な方向性は出ていません。
下落は進みましたが、8月22日の大幅高の値幅の範囲内に留まりました。
目先は、下落が続き22日安値を割れるか、反発して再度22日の高値圏を回復するかに注目です。
<1時間足チャート分析>
取引半ばから下落が進み、後半は若干反発しましたが、始値を下回る水準で取引を終えました。
平均足は陰連しているものの、ローソク足と平均足は重なっており、明確な方向性は出ていません。
一時的に26日安値を割れた後、反発が進み26日安値を上回る水準まで上昇しました。
目先は、26日安値を再度割れて下落が進むか、反発が続き22日高値を目指すかに注目です。
US30(米国ウォールストリート株価指数30)のリアルタイムレートはこちら
テクニカル分析チャートで使っているオリジナルインジケーター
OANDA_Heikinashi_Smoothedはこちら
OANDA_Support_Resistanceはこちら
OANDA_Auto_fibonacciはこちら
その他オリジナルインジケーターライブラリはこちら
米国の主要株価指数の変化率チャート
(画像は2025年9月3日7時のもの)
米国株の主要3指数(US30、US100、US500)の変化率を比較したチャートです。
US30は序盤から軟調に推移し、夕刻から夜にかけて下げ幅を広げました。
一時-1.25%を下回る下落を見せましたが、その後はやや持ち直して早朝にはマイナス幅を縮小しています。
最終的に主要3指数の中で最も大きな下落率を記録しました。
US30 | NYダウ指数を参照したCFD |
US100 | NASDAQ100指数を参照したCFD |
US500 | S&P500指数を参照したCFD |
本日(2025年9月3日)の主な米国経済指標
3日(水)23:00(米国)7月製造業新規受注(前月比)
3日(水)23:00(米国)7月雇用動態調査(JOLTS)求人件数
3日(水)27:00(米国)米地区連銀経済報告(ベージュブック)
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。