昨日(2026年1月6日)のNYダウの振り返り
| NYダウ | US30(※) | |
|---|---|---|
| 終値 | 49,462.08 | 49,546.6 |
| 前日比 | +484.90(+0.99%) | +515.9(+1.05%) |
※OANDAが提供するNYダウ指数を参照したCFD「US30」の終値です。
※終値はNY時間17時時点のMidです。
2026年1月6日(火)のNYダウは、前日比484.90ドル高(+0.99%)の49,462.08ドルで取引を終えました。
取引序盤から上昇基調が継続し、2日連続で史上最高値を更新しました。
ディフェンシブ株やハイテク株が買われ、主要指数はそろって上昇しています。
一方、前日に大幅上昇した石油関連株は一服しています。
投資家心理を表すVIX指数は低水準を維持し、ベネズエラ情勢への懸念は限定的でした。
なお、連邦準備制度理事会(FRB)のミラン理事は「今年は100ベーシスポイント以上の利下げを行うべき」との旨を発言しています。
個別銘柄を見ると、消費関連、ヘルスケア、資本財など幅広く買いが入りました。
アマゾン・ドット・コム(AMZN)、アムジェン(AMGN)、セールスフォース(CRM)、スリーエム(MMM)、ウォルマート(WMT)などが上昇。
シェブロン(CVX)、アップル(AAPL)、トラベラーズ(TRV)、エヌビディア(NVDA)、シスコ・システムズ(CSCO)などが下落しました。
全体としては、構成銘柄の8割がプラス圏で取引を終えています。
本日(2026年1月7日)US30のチャートテクニカル分析

(チャートは2026年1月7日7時のもの)
左:日足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Auto_fibonacci」「単純移動平均線(期間100)」を表示
右:1時間足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Support_Resistance」を表示
<日足チャート分析>
ローソク足は下ヒゲのある陽線を形成し、3営業日続伸となりました。
平均足は陽連しローソク足はその上を推移しており、買い優勢を示しています。
49,500ドル台まで上昇し史上最高値を更新しました。
目先は、節目価格50,000ドルに向けて上昇が続くか、3営業日続伸でいったん反落するかに注目です。
<1時間足チャート分析>
取引半ばから上昇を開始して、後半に上昇が加速して取引を終えました。
平均足は陽連しローソク足はその上を推移しており、買い優勢を示しています。
2日安値が底値となり上昇が進む形が続いています。
目先は、2日安値からの上昇がどの水準まで続くかに注目です。
US30(米国ウォールストリート株価指数30)のリアルタイムレートはこちら
テクニカル分析チャートで使っているオリジナルインジケーター
OANDA_Heikinashi_Smoothedはこちら
OANDA_Support_Resistanceはこちら
OANDA_Auto_fibonacciはこちら
その他オリジナルインジケーターライブラリはこちら
米国の主要株価指数の変化率チャート

(画像は2026年1月7日7時のもの)
米国株の主要3指数(US30、US100、US500)の変化率を比較したチャートです。
US30は序盤から17時頃にかけて0%付近で横ばい推移し、方向感の乏しい展開が続きました。
その後、一段安となりましたが、日付が変わる頃から上昇基調に転じ、終盤にかけて上げ幅を大きく広げています。
最終的に約+1.05%で取引を終え、主要3指数の中では最も大きな上昇率を記録しました。
| US30 | NYダウ指数を参照したCFD |
| US100 | NASDAQ100指数を参照したCFD |
| US500 | S&P500指数を参照したCFD |
本日(2026年1月7日)の主な米国経済指標
7日(水)22:15(米国)12月ADP雇用統計(前月比)
7日(水)24:00(米国)10月製造業新規受注(前月比)
7日(水)24:00(米国)11月雇用動態調査(JOLTS)求人件数
7日(水)24:00(米国)12月ISM非製造業景況指数(総合)
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名:OANDA証券株式会社
所在地:東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号:第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先:お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。