先週金曜日（2026年2月6日）の豪ドル円動向振り返り
豪ドル円は円安の展開。
午前中にやや円高だったものの、それ以降は円安が継続的に進みました。
円が他の主要通貨に対して弱く、豪ドルに対しても同様です。
最終的に、110円台に乗せて取引を終えました。
日曜日には衆議院議員選挙が実施され、自民党が歴史的大勝を収めました。
月曜日の豪ドル円相場は上窓を開けて取引が始まり、すぐに窓を埋める展開です。
なお、ブロック豪州準備銀行（RBA）総裁が発言し、インフレ抑制のため需要の伸びを押し下げる必要があるとの認識が示されています。
また、日本で景気一致指数・先行指数（CI）が発表され、いずれも市場予想より強い結果でした。
発表直後の豪ドル円は特段の反応を示していません。
本日（2026年2月9日）の豪ドル円チャートテクニカル分析
（チャートは2026年2月9日7時のもの。「OANDA_Order_Book_JP」を表示）
「オーダーブック」を見ると、104円台前半から112円台後半にかけて、買い注文を確認できます。
現在値周辺を含む広い範囲で発注されており、買い意欲の強さがわかります。
その中でも、105円付近の買い注文が特に厚いです。
キリの良い数字であり、これが注目されている模様です。
その一方、111円台半ばの売り注文が特に厚いです。
この周辺でレジスタンスライン等は見つからないものの、何らかの理由で注目を集めている可能性があります。
また、110円付近にも特に厚い売り注文があります。
キリの良い数字であり、これを狙った注文の模様です。
「オーダーブック」の詳細は、以下よりご確認下さい。
>オーダーブックをMT4/5に表示するインジケーター「OANDA_Order_Book_JP」はこちら
>Web版オーダーブックはこちらから
豪ドル円と他の通貨ペアとの相関分析
（画像は2026年2月9日7時のもの）
過去24時間の相関関係を見ると、豪ドル円と強い相関関係だったのは、ドル円、ユーロ円、ポンド円、ユーロドル、ポンドドルそして豪ドル米ドルです。
その一方、逆相関の関係だった通貨ペアはありませんでした。
相関性分析ツールは、以下よりご確認下さい。
>相関性チェックツール
豪ドル、円を含む主要8通貨の通貨強弱分析
（画像は2026年2月9日7時のもの）
過去24時間の通貨強弱分析を見ると、直近で最も強い通貨は豪ドル、最も弱い通貨は円です。
円は午後にマイナスに転じ、取引終了にかけてマイナス幅を広げました。
豪ドルはプラス幅を拡大し、日付が変わってから横ばいで取引されています。
通貨の強弱チャートは、以下よりご確認下さい。
>通貨の強弱チャート
今週の豪ドル円の注目材料
9日（月）8:50（日本）12月国際収支・貿易収支
10日（火）22:30（米国）10-12月期四半期雇用コスト指数（前期比）
10日（火）22:30（米国）12月小売売上高（前月比）
10日（火）22:30（米国）12月小売売上高（除自動車）（前月比）
11日（水）22:30（米国）1月失業率
11日（水）22:30（米国）1月平均時給（前年同月比）
11日（水）22:30（米国）1月平均時給（前月比）
11日（水）22:30（米国）1月非農業部門雇用者数変化（前月比）
12日（木）16:00（英国）10-12月期四半期国内総生産（ＧＤＰ、速報値）（前年同期比）
12日（木）16:00（英国）10-12月期四半期国内総生産（ＧＤＰ、速報値）（前期比）
12日（木）16:00（英国）12月月次国内総生産（ＧＤＰ）（前月比）
13日（金）19:00（ユーロ）10-12月期四半期域内総生産（ＧＤＰ、改定値）（前年同期比）
13日（金）19:00（ユーロ）10-12月期四半期域内総生産（ＧＤＰ、改定値）（前期比）
13日（金）19:30（ロシア）ロシア中銀政策金利
13日（金）22:30（米国）1月消費者物価指数（ＣＰＩコア指数）（前年同月比）
13日（金）22:30（米国）1月消費者物価指数（ＣＰＩコア指数）（前月比）
13日（金）22:30（米国）1月消費者物価指数（ＣＰＩ）（前年同月比）
13日（金）22:30（米国）1月消費者物価指数（ＣＰＩ）（前月比）
またAUD/JPY(豪ドル/日本円)リアルタイムチャートは、以下よりご確認下さい。
>AUD/JPY(豪ドル/日本円)リアルタイムレート
Published by
OANDA Lab編集部
OANDA証券株式会社が運営する「OANDAラボ」は、FX/CFDを統計学的側面で科学するメディアです。外国為替(FX)や世界の株価指数、金や原油などの商品市場に関するマーケット情報やデータ、ニュースを提供しています。
会社名：OANDA証券株式会社
所在地：東京都千代田区平河町1-3-13 CIRCLES平河町 10階
加入協会：一般社団法人金融先物取引業協会 / 日本証券業協会 / 日本商品先物取引業協会
登録番号：第一種 金融商品取引業 関東財務局長 (金商) 第2137号
問い合わせ先：お問い合わせフォームから
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
