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S&P500の振り返りと見通し: FOMCで利下げ遠のく観測が強まる。マグニフィセント7主導の下落(2026年3月19日)

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昨日(2026年3月18日)のS&P500の振り返り

S&P500 US500(※)
終値 6624.70 6621.8
前日比 -91.39(-1.36%) -108.2(-1.61%)

※OANDAが提供するS&P500指数を参照したCFD「US500」の終値です。
※終値はNY時間17時時点のMidです。

2026年3月18日(水)のS&P500は、前日比91.39ポイント安(-1.36%)の6624.70ポイントで取引を終えました。

連邦準備制度理事会(FRB)は連邦公開市場委員会(FOMC)で2会合連続の政策金利据え置きを決定しました。
パウエル議長がFOMC後の記者会見で「インフレ面での進展がなければ、利下げはない」「次回政策変更が利上げになる可能性の議論もあった」と発言すると下げ幅が拡大しました。

マグニフィセント7は全面安となり、指数の下落を主導しました。
インフレ圧力と中東リスクの長期化が重なる中、景気減速シナリオへの警戒感がさらに広がっています。

セクター別に見ると、11セクター中11セクターが下落しました。
下落したセクターのワースト3は、生活必需品が-2.44%、一般消費財が-2.32%、素材が-2.25%でした。

幅広いセクターが売られ、ほぼ全面安の展開となりました。

個別銘柄では、サンディスク(SNDK)、アリスタ・ネットワークス(ANET)、インテル(INTC)、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)、ブラックストーン(BX)などが上昇。
アンフェノール(APH)、アッヴィ(ABBV)、フィリップ・モリス・インターナショナル(PM)、マスターカード(MA)、TモバイルUS(TMUS)などが下落しました。

本日(2026年3月19日)のUS500チャートテクニカル分析

本日(2026年3月19日)のUS500チャートテクニカル分析
(チャートは2026年3月19日7時のもの)

左:日足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Auto_fibonacci」「単純移動平均線(期間100)」を表示
右:1時間足「OANDA_Heikinashi_Smoothed」「OANDA_Support_Resistance」を表示

<日足チャート分析>

ローソク足は上ヒゲのある陰線を形成し、2日続伸後の反落となりました。
平均足は陰連しローソク足はその下を推移しており、売り優勢を示しています。
18日は16~17日の2日分の上昇幅を1日で戻しました。
16~17日の値幅を上下どちらの方向へ突破するかに注目です。

<1時間足チャート分析>

取引前半の上昇後、半ば以降は大きく下落が進み当日安値付近で取引を終えました。
平均足は陰連しローソク足はその下を推移しており、売り優勢を示しています。
3月16日安値付近で取引を終えました。
目先は、16日安値を割れて下落が加速するか、16日安値は割れず反発するかに注目です。

US500(米国500株価指数)のリアルタイムレートはこちら

テクニカル分析チャートで使っているオリジナルインジケーター
OANDA_Heikinashi_Smoothedはこちら
OANDA_Support_Resistanceはこちら
OANDA_Auto_fibonacciはこちら
その他オリジナルインジケーターライブラリはこちら

米国の主要株価指数の変化率チャート

米国の主要株価指数の変化率チャート2026/03/19
(画像は2026年3月19日7時のもの)

米国株の主要3指数(US30、US100、US500)の変化率を比較したチャートです。
US500は序盤から底堅く推移し、日中から夜にかけてプラス圏を維持しました。
その後、20時以降は売りが優勢となり、引けにかけて下落幅を大きく広げています。
最終的に約-1.61%で取引を終え、主要3指数の中では最も小さな下落率となりました。

US500 S&P500指数を参照したCFD
US30 NYダウ指数を参照したCFD
US100 NASDAQ100指数を参照したCFD

株価指数変化率チャートはこちら

本日(2026年3月19日)の主な米国経済指標

19日(木)21:30(米国)3月フィラデルフィア連銀製造業景気指数
19日(木)21:30(米国)前週分失業保険継続受給者数
19日(木)21:30(米国)前週分新規失業保険申請件数
19日(木)23:00(米国)1月新築住宅販売件数(前月比)
19日(木)23:00(米国)1月新築住宅販売件数(年率換算件数)
19日(木)23:00(米国)2月景気先行指標総合指数(前月比)

本日発表予定の経済指標はこちら

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OANDA Lab編集部

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