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マツダは１８日、トヨタ自動車などとの協業を活用し、２０３０年までの車載電池への投資を７５００億円から半減すると発表した。３０年までに１兆５千億円としていた電動化投資について、インフレで２兆円規模に膨らむ見込みとなり、協業による効率化などで総額１兆５千億円程度に抑える取り組みの一環となる。
毛籠勝弘社長が電動化戦略に関して同日、東京都内で記者会見し「電池は強力な投資を要するが需要の不確実性が高い。慎重かつ合理的な投資を行う」と述べた。
２７年に導入予定のＥＶは、協業によって開発投資を４０％低減する。
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