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連休明け１４日の東京株式市場が大荒れとなる可能性が出てきた。日経平均株価（２２５種）の動きに影響がある日経平均先物が１１日の大阪取引所で大幅安となり、１０日の米国市場でも主要な株価指数がそろって下落したからだ。高市早苗氏が自民党総裁に就き、その政策を見越した「高市トレード」と呼ばれる株高、円安の相場の動きに暗雲が垂れ込めている。
１１日の大阪取引所で、中心限月である日経平均先物１２月物は一時４万５１８０円まで下落した。１０日の東京市場での日経平均株価の終値は４万８０８８円８０銭で、３０００円ほどの開きがあるかたちだ。
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