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今年最初の取引となる大発会を迎えた５日の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が大幅反発した。終値は前年末比１４９３円３２銭高の５万１８３２円８０銭となり、約２カ月ぶりの高値水準。年始の米国株高が波及し、人工知能（ＡＩ）や半導体、輸出関連など幅広い銘柄が値上がりした。上げ幅は一時１６００円を超えた。米国によるベネズエラ攻撃を巡っては原油先物市場などの混乱はなく、影響は限定的だった。
幅広い銘柄で構成する東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は６８・５５ポイント高の３４７７・５２で取引を終え、終値の最高値を更新した。出来高は２２億２５５６万株だった。
２日の米国株式市場でＡＩや半導体関連銘柄の株価が堅調だったことや、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金融緩和路線を取るとの期待から、ダウ工業株３０種平均などが上昇した流れを引き継いだ。
東京市場でもソフトバンクグループやアドバンテスト、東京エレクトロンといった平均株価への寄与度が高い半導体関連銘柄の上昇が目立った。円安を背景に、機械などの輸出株にも買い注文が広がった。
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