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３日の東京株式市場は中東地域での紛争の長期化懸念から全面安の展開となり、日経平均株価（２２５種）は急落した。終値は前日比１７７８円１９銭安の５万６２７９円０５銭。前日からの２日間で計２５００円超下落し、節目の５万７０００円を割り込んだ。海上輸送の要衝ホルムズ海峡が事実上封鎖状態となり、エネルギー供給への影響を不安視する売り注文が膨らんだ。主要なアジア市場も軒並み株価が下落し、投資家心理が悪化した。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１２６・２５ポイント安の３７７２・１７。出来高は２９億８７６１万株だった。
トランプ米大統領が対イラン作戦の拡大を示唆し、紛争が長期化するとの見方が強まった。カタールの液化天然ガス（ＬＮＧ）関連企業がイランからのドローン攻撃を受けて生産を停止したと伝わり、供給が滞るとの懸念が相場の重荷になった。
野村証券の沢田麻希ストラテジストは平均株価は前週末にかけて急ピッチで上昇していたと指摘。「相場の過熱感を意識した売りも出て、下げ幅を拡大した」と述べた。
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