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【ニューヨーク、ワシントン共同】中東情勢の緊迫化で原油供給不安が長期化するとの警戒感が強まり、８日夜（日本時間９日午前）のニューヨーク原油先物相場は急騰した。指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）は一時１バレル＝１１９ドルを超え、前週末６日の終値と比べて３０％以上も上昇した。１１９ドル台は２０２２年６月以来。
ただ、先進７カ国（Ｇ７）が備蓄石油の協調放出を協議するとの報道を受け、９日未明には１００ドル近辺まで下げる場面もあった。
イランで、殺害されたハメネイ師の後継として反米路線を踏襲する次男モジタバ師が最高指導者に選出されたと報じられ、米、イスラエルとイランとの対立が一段と激化するとの懸念が広がった。
ブルームバーグ通信が８日にトランプ米大統領が、イランが保管する兵器級に近い高濃縮ウランを確保するため、特殊部隊のイラン国内への派遣を検討していると報じたことも、抗戦長期化への警戒感につながった。
トランプ氏は８日、自身のＳＮＳで、原油価格について「イランの核の脅威を壊し終えれば急速に下がる」と主張した。
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