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清涼飲料の自動販売機は２０２５年の設置台数が１９５万台（年末時点の速報値）となり、記録のある過去３０年間で初めて２００万台を下回ったことが６日、分かった。ピーク時の１４年と比べ約２割減少した。値上げが相次ぎ、割高な自販機を敬遠する消費者の増加が要因だ。飲料各社は不採算機の撤去を進めており、事業改革に動き出した。
飲料総研（東京）によると、２５年は前年比９万台減と、過去最大の減少幅だった。調査を開始した１９９５年（２１７万台）以降維持していた節目を割り込み、業界の苦境が浮き彫りとなった。
メーカーは原材料や資材のコスト増を転嫁するため、相次いで値上げした。物価高の中で特売があるスーパーやドラッグストアと比べて、割高な自販機の競争力が低下している。
事業撤退の動きも出ている。ポッカサッポロフード＆ビバレッジ（名古屋市）は３月、自販機事業の売却を発表。撤退理由は「機器保全のコストや物流費、商品を詰めるスタッフの人件費の高騰や人手不足に直面していた」と説明した。
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