ホーム » マーケットニュース » NYマーケットダイジェスト・24日 株高・原油安・円安・ポンド高

NYマーケットダイジェスト・24日 株高・原油安・円安・ポンド高

スポット
(24日終値)
ドル・円相場:1ドル=155.87円(前営業日比△1.22円)
ユーロ・円相場:1ユーロ=183.54円(△1.26円)
ユーロ・ドル相場:1ユーロ=1.1772ドル(▲0.0013ドル)
ダウ工業株30種平均:49174.50ドル(△370.44ドル)
ナスダック総合株価指数:22863.68(△236.41)
10年物米国債利回り:4.03%(横ばい)
WTI原油先物4月限:1バレル=65.63ドル(▲0.68ドル)
金先物4月限:1トロイオンス=5176.3ドル(▲49.3ドル)

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

(主な米経済指標)
       <発表値>   <前回発表値>
10−12月期米住宅価格指数
(前期比)    0.8%      0.3%・改
12月米住宅価格指数
(前月比)    0.1%      0.7%・改
12月米ケース・シラー住宅価格指数
(前年比)    1.4%      1.4%
2月米リッチモンド連銀製造業景気指数
         ▲10       ▲6
2月米消費者信頼感指数
         91.2      89.0・改
12月米卸売売上高
(前月比)    1.0%     1.4%・改

※改は改定値、▲はマイナスを表す。

(各市場の動き)
・ドル円は反発。「高市首相は16日に植田日銀総裁と会談した際、追加利上げに難色を示した」との報道を受けて全般円売りが優勢になると、日本時間夕刻に一時156.28円と日通し高値を付けた。ただ、NY市場では伸び悩む展開に。一目均衡表雲の下限156.40円がレジスタンスとして意識されたほか、156円台では戻りを売りたい向きも多かった。2時前には一時155.59円付近まで下押しした。

・ユーロドルは小幅下落。米関税政策の不確実性が高いことに加えて、核開発問題を巡る米国とイランの協議の成り行きを見極めたいとして、積極的な売買は手控えられた。今日の安値は1.1766ドル、高値は1.1796ドルで値幅は0.0030ドル程度と小さかった。

・ポンドは堅調だった。ベイリー英中銀(BOE)総裁が下院財務委員会に対する年次報告で、「今年は追加利下げの余地があると予想する」としながらも、「時期や規模はインフレ見通しの展開に左右される」と指摘したことを受けた。英金融政策委員会(MPC)委員のグリーン氏が「利下げペースを緩めるのが適切」と述べたことや、ピル氏が「インフレリスクは上振れ懸念があり、警戒が必要」と発言したこともポンド買いを誘った。対ドルでは一時1.3537ドル、対ユーロでは0.8708ポンド、対円では210.85円までポンド高に振れた。

・ユーロ円は反発。日銀の早期利上げ観測の後退を背景に円売りが優勢となり、日本時間夕刻に一時184.19円と10日以来の高値を付けた。ただ、NY市場では183円台半ばでのもみ合いに終始した。

・米国株式市場でダウ工業株30種平均は反発。前日に大きく下落したあとだけに、短期的に戻りを期待した買いが入った。「AI脅威論」を背景に、足もとで売られていたセールスフォースやIBMなどに買い戻しが入った。
 ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反発。テスラやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)の上昇が目立った。

・米国債券相場で長期ゾーンは横ばい。核開発問題を巡る米国とイランの協議の成り行きを見極めたいとして、積極的な売買は手控えられた。市場では「トランプ米大統領の一般教書演説を控えて、様子見ムードが広がった」との声も聞かれた。

・原油先物相場は3日続落。米・イランとの高官協議は26日に再開されることへの期待感が上値を抑え3日続落した。一時強含む場面もあったが、ドルが堅調な動きになると、対ドルで取引される原油先物にとっては割高感となることが重しになった。

・金先物相場は3日ぶりに反落。前日大幅に反落した米株が反発したこともあり、リスク回避の動きが弱まり金先物は軟調に推移し反落して引けた。また、ドル高によりドルで取引される金先物に割高感が生じたことも重しになった。

(中村)


OANDA CFD

Provided by
DZH Finacial Research

「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。 豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名:株式会社DZHフィナンシャルリサーチ
所在地:東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等:【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長(金商)907号


本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る