市場概況
◆ダウ平均:43006.59 +485.60 +1.14%
◆S&P500:5842.63 +64.48 +1.12%
◆NASDAQ：18552.73 +267.57 +1.46%
ダウ485ドル高と3日ぶりに反発 関税の適用除外期待高まる
5日のNY株式相場は反発。ホワイトハウスが、4日に発動したメキシコとカナダに対する25％の関税について、自動車への適用を1カ月猶予すると発表したことや、その後ホワイトハウスのレビット報道官が「トランプ米大統領は関税の適用除外の要請にオープン」との見解を示したことでトランプ関税への過度な警戒感が和らいだ。2日間で1300ドル超下落したダウ平均は前日終値を挟んでもみ合って推移したが、レビット報道官の発言を受けて一時614ドル高まで上昇し、485.6ドル高（+1.14％）で終了。S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.12％高、1.46％高で終了し、主要3指数がそろって3日ぶりに反発した。ただ、週初来ではダウ平均が834.32ドル安（-1.90％）と反落ペース、S&P500が1.88％安、ナスダック総合が1.56％安とともに3週続落ペースとなった。
S&P500の11セクターは素材の2.63％高を筆頭に、一般消費財、資本財、コミュニケーション、ITなど9セクターが上昇し、エネルギー、公益の２セクターが下落した。自動車株はステランティスが9.24％高、ゼネラル・モーターズが7.21％高、フォードが5.81％高と軒並み大幅高となった。ハイテク株はマイクロソフトが3.19％高となり、テスラ、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズも2％超上昇した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の23.51ポイントから21.93ポイントに低下した。
(小針)
Provided by
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
一覧へ戻る
◆S&P500:5842.63 +64.48 +1.12%
◆NASDAQ：18552.73 +267.57 +1.46%
ダウ485ドル高と3日ぶりに反発 関税の適用除外期待高まる
5日のNY株式相場は反発。ホワイトハウスが、4日に発動したメキシコとカナダに対する25％の関税について、自動車への適用を1カ月猶予すると発表したことや、その後ホワイトハウスのレビット報道官が「トランプ米大統領は関税の適用除外の要請にオープン」との見解を示したことでトランプ関税への過度な警戒感が和らいだ。2日間で1300ドル超下落したダウ平均は前日終値を挟んでもみ合って推移したが、レビット報道官の発言を受けて一時614ドル高まで上昇し、485.6ドル高（+1.14％）で終了。S&P500とナスダック総合もそれぞれ1.12％高、1.46％高で終了し、主要3指数がそろって3日ぶりに反発した。ただ、週初来ではダウ平均が834.32ドル安（-1.90％）と反落ペース、S&P500が1.88％安、ナスダック総合が1.56％安とともに3週続落ペースとなった。
S&P500の11セクターは素材の2.63％高を筆頭に、一般消費財、資本財、コミュニケーション、ITなど9セクターが上昇し、エネルギー、公益の２セクターが下落した。自動車株はステランティスが9.24％高、ゼネラル・モーターズが7.21％高、フォードが5.81％高と軒並み大幅高となった。ハイテク株はマイクロソフトが3.19％高となり、テスラ、アマゾン・ドット・コム、メタ・プラットフォームズも2％超上昇した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の23.51ポイントから21.93ポイントに低下した。
(小針)
Provided by
DZH Finacial Research
「投資を面白く、投資家を笑顔に」をスローガンに、株式や為替など様々な金融マーケットの情報を提供。
豊富な経験を持つエキスパートが多数在籍し、スピーディー且つオリジナルな視点からの情報をOANDA Labに配信しています。
会社名：株式会社ＤＺＨフィナンシャルリサーチ
所在地：東京都中央区明石町8番1号 聖路加タワー32階
商号等：【金融商品取引業者】投資助言業/【登録番号】関東財務局長（金商）907号
本ホームページに掲載されている事項は、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、投資の勧誘を目的としたものではありません。投資方針、投資タイミング等は、ご自身の責任において判断してください。本サービスの情報に基づいて行った取引のいかなる損失についても、当社は一切の責を負いかねますのでご了承ください。また、当社は、当該情報の正確性および完全性を保証または約束するものでなく、今後、予告なしに内容を変更または廃止する場合があります。なお、当該情報の欠落・誤謬等につきましてもその責を負いかねますのでご了承ください。
