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FXに関するコラム・豆知識

外国為替(FX)市場の参加者は?


FX市場では誰が取引をしている?


外国為替(FX)市場では銀行、証券会社、機関投資家、中央銀行、一般企業、個人投資家、個人消費者など様々な参加者が日々取引を行っています。

これらの参加者がどのようにFX市場に関わっているかを知ると、FX市場の値動きを予想する上で役立つ場合があります。

以下、各参加者についてどのような取引を主に行っているかをご案内いたします。

  FXの市場参加者の一覧  

銀行・証券会社


銀行や証券会社は外国為替市場で大きな取引を行うプレイヤーの一つです。

顧客の注文をカバーしたり、自己勘定で為替差益を狙ったトレードを行ったりします。

「顧客」の注文をカバーするため、基本的には「顧客」に該当する機関投資家や一般企業、個人投資家、個人消費者などの取引も考え方によっては、ここに含まれることになります。

   

中央銀行


各国の中央銀行もFX市場で取引を行うことがあります。

中央銀行が外国為替市場に介入することを為替介入といいます。この為替介入を行う理由は主に為替レートを安定させるためです。日本の中央銀行である日本銀行も、過去に幾度か為替レートが偏った動きとなった後に為替介入を行ったことがあります。

ちなみに、為替介入は一つの中央銀行が単独で行うこともあれば(単独介入)、複数の中央銀行で協調して行うこともあります(協調介入)。

為替介入は投入される金額も大きく、短期間で為替相場に大きなインパクトを与えることがありますが、大きなインパクトを与える介入が行われる際は、事前に政府関係者等の要人から、投機筋をけん制するようなコメントが続き、介入が入る可能性を予測することができる場合もあるため、FX市場が偏った動きが続いているときは、要人のコメントには注意したいです。

 

機関投資家


機関投資家は生命保険会社や損害保険会社、年金基金等のほか、投資信託運用会社、ヘッジファンドなど、預かった資産を運用する機関を言います。

投資スタイルは、中長期で大きな資金を運用する機関から、短期的な売買差益を狙う機関まで様々です。GPIFのような大きな資産を運用する機関の動向はFX市場に与える影響も大きいため、為替トレーダーの間でも注目されます。

GPIFなどの資産の運用比率などは日経新聞等で報じられることもあるため、日々のニュースをしっかりとチェックしておくと、動向を把握できる場合があります。

また、投機筋の動向を探る手段の一つとして、FXトレーダーに注目されるデータに通貨先物市場の投機筋のポジションがあります。

「シカゴIMMポジション」という名称でも有名なこの投機筋の通貨先物のポジションの情報は火曜日時点の情報が週末に発表され、投機筋が通貨先物市場でどのようなポジションを持っているかを確認することができます。

少し遅れた情報で、また投機筋の動向のすべてカバーできるというものではありませんが、ポジションの偏りや出来高などに注目すると、発見があるかもしれません。

 

一般企業


一般企業もFX市場の参加者の一つです。

例えば、日本の企業が米国の会社から商品を100万ドル分購入したとします。

この際、日本の企業が売買代金分のドルを保有していない場合は保有している円を売り、ドルを買い支払いを行うのが一般的です。

これに対し日本企業が米国の会社に商品を売却し、円で受け取る場合は逆の取引が発生します。

つまり、売買代金の100万ドルを売り、円を買い、円で受け取りを行います。

また、大きな金額の外貨の取引を行う会社では、為替リスクをヘッジするための取引を行う場合もあります。

 

個人投資家


個人投資家も外貨預金、投資信託、FX取引など様々な形でFX市場の参加者となります。

日本のFX市場の取引量は世界でも多く、外国為替市場に与える影響も大きいといわれており、個人投資家のポジションが注目されることもあります。

そして、個人投資家のポジションが偏っているときなどに、そのポジションが損切りを狙って投機筋が仕掛けたのではないかと市場で噂されることさえあります。

このため、個人投資家のポジションの動向を探ってみるというのも効果があるかもしれません。

個人投資家のFX市場のポジションの動向を探る方法の一つとしては、OANDAの提供しているオーダーブックがあります。

 

個人消費者


例えば、外国に海外旅行に行ったり、オンラインショッピングで海外のサイトから買い物を行うと、外貨での支払いが発生します。

逆に海外から日本に観光客が来て、日本で買い物等をすると、円買いの取引が発生します。

一人一人が行う金額はそれほど大きくない金額でも、グローバル化が進んでおり、海外旅行や海外からのオンラインショッピングが気軽に行うことができるようになったため、今後、存在感が大きくなってくるかもしれません。

本記事執筆時点では新型コロナウイルスの感染拡大の影響で海外旅行者は激減していますが、その影響が徐々にどこかで出てきているのかもしれません。

   
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