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日経平均株価(日経225)とは?今後の見通しや投資方法などを解説


日経平均株価は、日本経済新聞社が算出・公表する株価指数です。
東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち、主要な225銘柄を対象に選定されます。
ファーストリテイリングやソフトバンクグループなど、国内を代表する銘柄が構成銘柄に組み入れられています。
日本の株式市場の動向を把握する手段として、多くの投資家たちから注目を集める株価指数です。

日経平均株価の価格推移(2023年1月時点)は、以下の通りです。

日経平均株価の価格推移(2023年1月時点)
出典:Tradingview

上記は、2003年から2023年の過去20年間、日経平均株価の価格推移を表示したチャートです。

2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などで下落基調になる局面があったものの、2012年以降は「アベノミクス」効果によって上昇トレンドを形成しています。
2022年は、世界的なインフレと株価の下落などに影響され、調整局面を迎えていると読み取れます。

日本の株式に投資をしているなら、日経平均株価の今後の動向に注目をしている方も多いでしょう。
またこれから日経平均株価に投資を考えているなら「どの運用方法があるのか?」「どの運用方法がおすすめか?」など疑問をお持ちの方も多いでしょう。

本記事では、日経平均株価の特徴や今後の見通し、運用方法などについて詳しく解説します。
まずは、日経平均株価の詳細から見ていきましょう。

なお、日経平均株価の運用方法についてすぐに確認したい場合は、以下のボタンを押し読み進めて下さい。

日経平均株価に投資する3つの方法

1.日経平均株価(日経225)リアルタイムチャート

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上記は、OANDA証券が提供する日経平均株価を参照にしたCFD「JP225」のリアルタイムチャートです。
以下のページからも、御覧いただけます。
>JP225(日本株価指数225)リアルタイムレート

2.日経平均株価(日経225)とは?

日経平均株価とは、「日本経済新聞社」が算出・公表する株価指数です。
東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち、主要な225銘柄を対象に選定されます。

    株価指数とは?

    株価指数とは、取引所全体や一定の銘柄グループの株価を指数化したものです。
    たとえば日経平均株価では、日本を代表する225社の株価を指数化しています。
    つまり日経平均株価は、225銘柄の値動きを一まとめにした指標とイメージしておくと良いでしょう。

日経平均株価の構成銘柄(225社)は、単純に有名な企業を集めているわけではありません。
市場流動性の高さとセクター(業種)バランスを考慮して選定されます。
つまり市場で頻繁に取引されやすい銘柄や、日本にある様々な業種を考慮して選定されるわけです。
(構成銘柄については「3.日経平均株価の構成銘柄」で詳しく解説)

流動性の高さや業種によって選定された銘柄は、「株価換算係数」で調整した225銘柄の株価を合計して、それらを除数で割るという計算方法で算出されます。
(算出方法については「4.日経平均株価の算出方法」で詳しく解説)

日経平均株価は、1950年9月7日から開始されました。
2023年現在まで、約70年以上という古い歴史を持ちます。
2023年現在は、東京証券取引所で株式の立会内取引(※)されている時間帯に、5秒間隔で算出・公表されています。

(※)予め指定された時間内で取引されること(東京証券取引所の場合、午前中は9時~11時30分、午後は12時30分~15時まで)。

続いて、日経平均株価の構成銘柄について見ていきましょう。

3.日経平均株価の構成銘柄

日経平均株価は、長期間にわたる継続性の維持と産業構造変化の的確な反映という2つの側面を満たす目的のもと、市場流動性の高い銘柄で構成されます。
原則年2回(毎年4月の第1営業日と、10月の第1営業日)に「定期見直し」が行われ、3銘柄までを上限(例外あり)としています。

定期見直しの基準は、市場流動性の高さとセクターバランスの2つを考慮して選定されます。

まず市場流動性は、東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄の中から、市場流動性が高い上位450(日経平均株価の構成銘柄数225の倍)銘柄を抜き出します。
この時に選ばれた450銘柄を「高流動性銘柄群」と呼びます。
高流動性銘柄群に入っていない銘柄は、日経平均株価の構成銘柄には採用されません。
高流動性銘柄群に入っており、市場流動性が上位75位以内の未採用銘柄は、構成銘柄として採用されます。

次に高流動性銘柄群に入っている銘柄を「技術」「金融」「運輸・公共」「資本財・その他」「消費」「素材」という6つのセクターに分類します。
各セクターごとに分類された銘柄の半数を「妥当銘柄数」としています。
これにセクターバランスや市場流動性を考慮して、225銘柄になるよう調整します。

また万が一、構成銘柄から除外しなければならない場合(上場廃止やプライム市場以外の市場へ異動など)は「臨時入れ替え」も行われます。

日経平均株価の構成銘柄は、常に適切な指数を保てるよう「定期見直し」「臨時入れ替え」などが行われています

では実際に、日経平均株価に採用されている構成銘柄について見ていきましょう。

3-1.日経平均株価の構成銘柄一覧

以下は、日経平均株価の構成銘柄一覧です。

                                                                                                                                                                                                                             
順位 企業名 銘柄名
1㈱ファーストリテイリングファストリ
2東京エレクトロン㈱東エレク
3ソフトバンクグループ㈱SBG
4KDDI㈱KDDI
5ダイキン工業㈱ダイキン
6ファナック㈱ファナック
7㈱アドバンテストアドテスト
8信越化学工業㈱信越化
9テルモ㈱テルモ
10京セラ㈱京セラ
※上記銘柄は、個別銘柄の取引や将来の組入れを保証するものではありません。
※上記データは、2023年1月6日(金)時点のもの

ファストファッションブランド「ユニクロ」や「GU」を傘下に持つファーストリテイリング、半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンなどが上位を占めています
通信大手のソフトバンクやKDDIも入っており、日本を代表する企業が選定されています。

続いて、構成銘柄がどのように算出されているのかを見ていきましょう。

4.日経平均株価の算出方法

日経平均株価の算出方法は、2023年1月現在では「株価換算係数」で調整した225銘柄の株価を合計して、それらを除数で割って求めます。
少し難しいので、一語ずつ詳しく解説します。
まず「株価換算係数」について見ていきましょう。

4-1.株価換算係数とは?

株価換算係数とは、指数の構成銘柄の株価水準を調整する係数のことです。
新たに採用される銘柄の株価換算係数は原則「1」に設定されます。
ただし、価格が高くウエートが1%を超えてしまう場合、1%以内になるよう株価換算係数は0.1~0.9の間で設定されます。

    株価換算係数を簡略化して解説

    株価換算係数を導入することで、個別銘柄が日経平均株価に与える影響をあらかじめ調整することが可能です。
    これにより、値がさ株(株価が高い銘柄)が日経平均株価に与える影響を抑えられます。

株価換算係数は2021年10月から導入され、それ以前は「みなし額面」が導入されていました。
これまで導入していた「みなし額面」は、値がさ株に影響されやすいという理由から、値がさ株は構成銘柄に採用されにくい傾向がありました。

実際日本を代表する「キーエンス」「任天堂」「村田製作所」といった有名企業は、2021年10月以前は構成銘柄に採用されていません。
しかし日本の株式市場全体の動向を反映している日経平均株価が、日本を代表する企業を構成銘柄に採用していないのには問題があると言えました

そこで株価換算係数を導入することで、値がさ株も採用されやすいようにしたのです。
実際、2021年10月の定期見直しでは、「キーエンス」「任天堂」「村田製作所」の3銘柄が構成銘柄として新たに組み入れられました。
キーエンスと任天堂の株価換算係数は「0.1」、村田製作所は「0.8」と設定することで、日経平均株価のパフォーマンスに、それほど影響しないよう調整を行ったのです。

続いて、除数について見ていきましょう。

4-2.除数とは?

除数とは、一般的に割り算を行う際の分母を意味します。
日経平均株価の除数は、当初採用銘柄数と同じ225でした。
しかし定期見直しや臨時入れ替えによって構成銘柄が変更された場合、銘柄の入れ替え前と入れ替え後では平均値が変わってしまう問題が発生します。
価格が変動していないのに前日と当日の平均値が変化してしまうのは、指数の連続性を維持できていないことを意味します。
そこで構成銘柄が変更される度に除数も変更することで、指数の連続性を維持できるわけです。

除数を変更する計算方法は、以下で求められます。

    翌日除数=当日除数×翌日構成銘柄の、翌日用基準価格の合計値/当日構成銘柄の、当日終値採用価格の合計値

※価格は、株価換算係数で調整済みの価格
※翌日は、次の証券営業日
※小数点以下9位で四捨五入し、小数点8位まで求める

たとえば、3銘柄(A・B・C)で構成する株価指数があるとします。
それぞれの株価が100円・200円・300円とすると、合計値は100円+200円+300円=600円です。
除数を当初と同じ3にすると、指数の平均値は(100円+200円+300円)÷3=200円です。

翌日にAの銘柄とDの銘柄の入れ替えが発生しました。
Dの銘柄を400円とすると、合計値は200円+300円+400円=900円です。
除数を当初と同じ3で割ると、指数の平均値は(200円+300円+400円)÷3=300円です。

価格変動は考慮せず、銘柄の入れ替えだけで平均値が変わってしまうので、指数の連続性を維持できないことが分かります。
投資家に誤った情報を与えないよう、銘柄の変更があった場合は必ず指数の連続性は保たなければなりません。

指数の連続性を保つには、構成銘柄の入れ替えが発生したタイミングで、除数も修正する必要があります。
除数を変更する計算式に当てはめると3×900円÷600円=4.5、つまり除数を4.5に修正する必要があります。
すると、900円÷4.5=200と求められ、指数の連続性を維持できることが分かります。


以上、日経平均株価の基礎知識について解説しました。
これまでの話を以下で簡単にまとめます。

  • 1.日経平均株価は、「日本経済新聞社」が算出・公表する株価指数
  • 2.東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち、主要な225銘柄を対象に選定される
  • 3.市場流動性の高さとセクターバランスを考慮して選定される
  • 4.「定期見直し」「臨時入れ替え」などが行われ、常に適切な指数を保てるよう対策されている
  • 5.「株価換算係数」で調整した225銘柄の株価を合計して、それらを除数で割って算出される
  • 6.日本の株式市場全体の動向を反映させている株価指数

続いて、日経平均株価とTOPIXの違いについて解説します。

5.日経平均株価とTOPIXの違い

日経平均株価と並ぶ代表的な株価指数に「TOPIX(東証株価指数)」があります。
TOPIXは、東京証券取引所に上場する約2,000銘柄を対象に、浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。

日経平均株価とTOPIXの違いは、以下の通りです。

                                                                                                               

日経平均株価 TOPIX
算出企業日本経済新聞東京証券取引所
銘柄数東京証券取引所プライム市場に上場する225銘柄東京証券取引所プライム市場に上場する約2,000銘柄
主な構成銘柄㈱ファーストリテイリング
東京エレクトロン㈱
ソフトバンクグループ㈱
トヨタ自動車㈱
ソニーグループ㈱
㈱キーエンス
算出方法株価平均型時価総額加重平均型
単位円・銭ポイント

主な違いは、銘柄数や算出方法です。

日経平均株価は東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち225銘柄を対象にしますが、TOPIXはプライム市場全銘柄の約2,000銘柄を対象とします。

また算出方法は、日経平均株価が株価平均型であるのに対し、TOPIXは時価総額加重平均型です。
つまり日経平均株価は値がさ株の影響を受けやすく、TOPIXは時価総額が高い銘柄の影響を受けやすいのです。

たとえば日経平均株価が大きく変動しても、TOPIXはそれほど変動していない場合、値がさ株が大きく変動したと考えられます。
逆に日経平均株価がそれほど変動していなくても、TOPIXで大きな変動があった場合、時価総額の高い銘柄が大きく変動したと考えられます。

以下で、日経平均株価とTOPIXのパフォーマンスを比較します。

5-1.日経平均株価とTOPIXのパフォーマンス比較

以下は、2003年から2023年の約20年間を比較したチャートです。

2003年から2023年の約20年間を比較したチャート

上記チャートを見ると分かる通り、日経平均株価とTOPIXの値動きは似ている局面が多くあります。
ただ、値がさ株の影響を受けやすい日経平均株価のほうが、ボラティリティ(価格変動率)は高いと言えるでしょう。

続いて、日本を代表する株価指数である日経平均株価は、どのように推移してきたのか、今後どのように推移していくと予想できるのかについて以下で詳しく解説します。

6.日経平均株価の価格推移

以下は、2003年から2023年までの日経平均株価のチャートです。

2003年から2023年までの日経平均株価のチャート出典:Tradingview

2003年から2023年までの過去20年間、どのような要因によって変動してきたのかを見ていきましょう。

2007年 サブプライムローン問題

2007年に、米国でサブプライムローン問題が顕在化しました。
サブプライムローンとは、低所得者向けに高金利で融資する住宅ローンを指します。
所得や信用力が低い人に融資を行った結果、資金回収ができず住宅ローン会社の破綻に繋がりました。
その混乱は米国市場だけではなく、世界の株式市場にも大きな影響を及ぼしました。
日経平均株価は、2007年6月に約18,000円台だったのが、2008年2月には約13,000円台まで下落しています。

2008年 リーマンショック

サブプライムローン問題で金融市場の混乱が続いている2008年9月には、米国の大手投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、それをきっかけに世界的な金融危機が起こりました。
日経平均株価は、2008年9月に約12,000円台だったのが、同年10月には一時7,000円を下回るまで下落しています。

2011年 東日本大震災

2011年3月に、国内観測史上最大規模のマグニチュード9.0の地震が発生しました。
この東日本大震災と、東京電力福島第一原発の事故の影響で、投資家心理は悪化し、日経平均株価は3月11日に約10,000円だったのが、同15日には一時8,200円まで続落しました。

2012年~2020年 アベノミクス

アベノミクスは、2012年12月に発足した第2次安倍政権が掲げた「3本の矢」による経済政策を指します。

    3本の矢とは?

  • 1.大胆な金融政策
  • 2.機動的な財政政策
  • 3.民間投資を喚起する成長戦略

アベノミクス効果により日経平均株価は、2012年12月に約10.000円台で推移していたところから、退陣を発表する2020年8月には約23,000円台まで上昇しました。

2015年 チャイナショック

2015年6月には、チャイナショックが発生しました。
主な原因は、中国政府の買い煽りによって個人投資家たちの信用買いを集めたことだと言われています。
上海総合指数は、リーマンショック後の最高値をつけるほど高騰していましたが、いざ下落が始まると一気に急落しました。
日経平均株価は、2015年7月に約20,000円台で推移していたのが、2016年2月には約15,000円台まで下落しています。

2020年 コロナショック

2019年12月に中国で新型コロナウイルス感染症が発生し、世界中に感染が拡大をすると、各国は経済活動の制限を余儀なくされ、世界経済は低迷に陥りました。
日経平均株価は、新型コロナウイルスの世界的流行が始まった2020年2月に約23,000円台で推移していたのが、同年3月には約16,000円台まで下落しています。


以上、2003年から2023年までの過去20年間、日経平均株価がどのような要因によって変動してきたのかを解説しました。

リーマンショックやコロナショックなど様々な要因によって大きな下落はありましたが、それらが押し目となって長期的には上昇していると読み取れます
2021年2月には、30年半ぶりに30,000円台を回復し、同年9月に高値を更新したものの、それ以降は調整局面を迎えています。

以下で、調整局面を迎えた要因とともに2022年の価格推移について解説します。

6-1.2022年の日経平均株価の価格推移

以下は、2022年の日経平均株価の価格推移チャートです。

2022年の日経平均株価の価格推移チャート出典:Tradingview

2022年の日経平均株価の価格推移は、レンジ相場です。
上値は約29,000円台、下値は約25,000円台の間を行ったり来たりしていました。

2022年の相場がレンジ相場となった要因の一つとして、ウクライナ危機があります
ウクライナ危機とは、2022年2月にロシアがウクライナに軍事侵攻した問題です。
侵攻の背景にはさまざまな理由がありますが、主にウクライナのNATO(北大西洋条約機構)加盟の脅威に対する措置だと言われています。

ウクライナ危機によって、世界的に深刻なインフレが発生しました。
インフレを抑えるべく、FRBはハイペースで金利を引き上げました。
その結果、米国株をはじめ世界的な株安につながり、それにつられて日経平均株価がレンジ相場となったと考えられます。

7.【2023年】日経平均株価の今後の見通し

2023年の日経平均株価は、2022年と同様に米国FRBの金利動向に注目する必要があります。
まず2022年の米国政策金利動向を見てみましょう。

2022年の米国政策金利動向出典:OANDA証券

2019年7月から利下げが始まり、2020年3月以降は0.25%で推移していました。
ところが、2022年3月から利上げに転じ、同年12月には4.5%まで上昇しました。
インフレを抑え込むのにハイペースな利上げを行ったと読み取れます。

続いて、インフレ動向を把握する米国CPIを見てみましょう。

インフレ動向を把握する米国CPI出典:OANDA証券

米国CPIの上昇に伴い、米国はハイペースで利上げを行い、インフレを抑え込もうとしているのが分かります。
このハイペースな利上げが、2022年の日経平均株価の値動きに影響を与えた要因の一つでもあります。

しかし米国CPIの上昇も収まりを見せています。
2022年10月には7.7%、11月には7.1%まで下落し、いずれも市場予想を下回る結果となりました。
これまで連続して0.75%と大幅な利上げをしてきましたが、米国CPIの伸びが鈍化したのを受けて、12月には0.5%と利上げ幅が縮小されました。

また2022年12月のFOMCでは、2023年の利上げペースの減速を決定しました。
今後米国CPIがこのまま下落し、利上げ幅が縮小されるようであれば、2023年の後半に日経平均株価は30,000円台を試す値動きとなるかもしれません。

ただしFRBは、インフレ率が目標に達するまで利上げを継続する姿勢を示しており、今後の米国CPIの動向次第では、更なる利上げも想定しておかなければなりません。
もし、インフレがこのまま続き利上げ幅も拡大することがあれば、日経平均株価は更に下落する可能性もあります

2023年も引き続き、米国CPIとFOMCの動向に注目する必要があります。


以上、日経平均株価の価格推移や今後の見通しについて紹介しました。
これまでの話を以下で簡単にまとめます。

  • 1.日経平均株価はリーマンショックやコロナショックなど様々な危機を乗り越え、力強く上昇している
  • 2.2022年のレンジ相場は、ウクライナ危機などによりインフレが発生し、インフレを抑え込もうとFRBがハイペースな利上げを行ったことが要因として考えられる
  • 3.2023年は米国のインフレや金利動向に注目
  • 4.特に、米国CPIとFOMCには注目

続いて、日経平均株価に投資する方法について見てみましょう。

8.日経平均株価に投資する3つの方法

日経平均株価に投資したい場合、日経平均株価そのものを取引することはできません。
日経平均株価の値動きに連動を目指す金融商品に投資を行う必要があります

一般的には、インデックスファンド(投資信託)やETF(上場投資信託)などが主流です。
またFXと同様に為替差益を狙う「CFD(差金決済取引)」もあります。

以下で、それぞれの投資はどのようなものかを具体的に解説します。

8-1.インデックスファンド(投資信託)

インデックスファンドとは、株価指数(インデックス)の値動きに連動を目指す投資信託(ファンド)です。
投資信託を簡略化して解説すると、投資家から集めたお金を専門家が株式や債券などで運用する仕組みの金融商品を指します。
投資家自らが売買するのではなく、専門家が代わりに運用し、投資額に応じて利益が分配されます。

インデックスファンドの大きなメリットは、投資家に代わり運用のプロが投資をしてくれる点です。
投資で利益を狙うには、幅広い金融知識や取引スキルなどが求められます。
それらは簡単に体得できず、ある程度の経験が必要です。
インデックスファンドなら、投資信託を選びお金を預けるだけで、後は全て運用のプロが行ってくれます。
金融知識や取引スキルなどがなくても利益を狙えるので、初心者でも始めやすい金融商品です。

ただしインデックスファンドも投資なので、損失を被るリスクがあります。
投資信託は元本保証がない金融商品なので、「元本割れ(投資額を下回ってしまうリスク)」になる可能性もあります。

続いて、ETFについて見ていきましょう。

8-2.ETF(上場投資信託)

ETF(Exchange Tranded Funds)とは、日本語で上場投資信託と呼びます。
投資信託との主な違いは、上場しているかどうか(取引所を通じて取引するかどうか)です。
投資信託は郵便局や銀行などでも取引できますが、ETFは証券会社でしか取引できません。

ETFのメリットは、株式投資と同様にリアルタイムで売買できることです
証券会社を通じて取引を行うので、成行注文や指値注文などを活用した自由度の高い取引が可能です。

ただし、取引時間が決まっています。
取引時間は証券会社によって異なりますが、午前中は9時~11時30分、午後は12時30分~15時までが一般的です。
日中しか取引ができないので、忙しいビジネスパーソンの方には扱いにくい面もあると言えるでしょう。

続いて、CFD取引について見ていきましょう。

8-3.CFD(差金決済取引)

CFD(Contract for Difference)とは、日本語で差金決済取引と呼びます。
株価指数(日経平均株価・NYダウなど)や商品(金・原油など)などを投資対象とし、
実際に現物をやりとりするのではなく、売買で発生した損益のみを受け渡します

CFD取引をより理解するために、以下の画像をご覧ください。

CFD取引出典:OANDA証券

簡略化してまとめると、現物の受け渡しを行わない代わりに証拠金(担保のようなもの)を差し入れます。
その後売買を行い、取引が終了した時点で損益のみを受け渡します。
利益が発生すれば証拠金に加算され、損失が発生すれば証拠金が減算されます。
これがCFD取引の仕組みです。

CFD取引の主なメリットは、レバレッジを活用した取引が可能なことです。
たとえばOANDA証券では、銘柄によって異なりますが最大20倍までレバレッジを活用した取引を行えます。
(株価指数の場合は、最大レバレッジ10倍まで)
取引に必要な証拠金が20分の1に圧縮できるので、少額からの取引が可能です。

CFD取引の主なデメリットは、ファイナンシングコスト(別名、オーバーナイト金利とも呼ぶ)が発生することです。
保有しているポジションを翌日まで持ち越すと、金利の支払いが発生します。
ポジションの長期保有は、ファイナンシングコストの累積により利益を減少させてしまうので注意しましょう

>CFDについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にして下さい。
>CFD(差金決済取引)とは?初心者のための基礎知識


以上、日経平均株価に投資する様々な方法を紹介しました。
とは言え、以下の疑問をお持ちの方も多いでしょう。

日経平均株価はどの投資方法で運用を行えば良いのか?

インデックスファンドやETF、CFDの違いを、以下の表で比較します。

 

インデックスファンド ETF CFD
売買方法 買いのみ 買い/売り
(信用取引の場合は、売りも可能)
買い/売り
取引時間 基本は15時まで ・9時~11時30分
・12時30分~15時まで
(証券会社によって異なる)
ほぼ24時間
(銘柄によって異なる)
信用取引の有無 無し 有り
(銘柄によって異なる)
有り
売買タイミング 1日1回算出される基準価額 リアルタイム リアルタイム
レバレッジ 無し 約2倍
(信用取引の場合)
約10倍
(銘柄によって異なる)
分配金 有り 有り 無し

インデックスファンドやETF、CFD取引を比較しましたが、それぞれメリット・デメリットがあります。
一つの投資方法を選ぶのではなく、複数の投資方法を組み合わせるのも選択肢の一つと言えるでしょう。

日経平均株価は、さまざまな理由から一時的に価格が下落することもありますが、長期的に見ると上昇トレンドを形成しています。
これは日経平均株価だけに限りませんが、相場は一方向に動くのではなく、上がったり下がったりしながら動きます。

たとえば日経平均株価に連動を目指すインデックスファンドを購入したとします。
調整局面を迎えると、含み益の目減りや含み損を発生させる可能性があります。
インデックスファンドは売りからのポジションを保有できないので、調整局面や下落局面で利益を狙えません

そうした調整局面や下落局面の時には、売りから利益を狙えるCFD取引を活用すれば、インデックスファンドのリスクヘッジや機会損失を減らすことが可能です。

なおOANDA証券では、日経平均株価のCFD取引を提供しています。
詳しくは、以下を御覧ください。

    ●OANDA証券の日経平均株価CFD取引なら約2,500円の少額から始められる

    OANDA証券が提供する日経平均株価CFD取引は、最大10倍までレバレッジを活用した取引が可能です。
    2,653円(2023年1月13日時点)という少額から、日経平均株価に投資を行えます。

    最新の必要証拠金については、以下の記事を参考にしてください。
    >株価指数CFD 取扱銘柄

    またOANDA証券のCFD取引は、全世界で数百万人以上のトレーダーが愛用している取引ツール「MT4(メタトレーダー4)」「MT5(メタトレーダー5)」で取引が行えます。

    OANDA証券のCFD取引は、取引ツール「MT4(メタトレーダー4)」「MT5(メタトレーダー5)」で取引が行えます

    MT4(メタトレーダー4)とMT5(メタトレーダー5)について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

    >MT4とは?主な機能と5つのメリット、MT4での取引の始め方を解説
    >MT5とは?

    なおOANDA証券でCFD取引を始めたい方は、「OANDA証券の日経平均株価CFD取引を始める方法」をご参考下さい。

9.日経平均株価に投資する際の注意点

日経平均株価は、値がさ株に影響されやすい点に注意する必要があります。
値がさ株とは株価の水準が高い銘柄のことです。
日経平均株価に組み込まれている上位銘柄は、値がさ株と考えてよいでしょう。

特に1位のファーストリテイリングは、ウエート比率が約10%を占めます。
これは1銘柄で構成比率の約10%を占める割合です。
上位5銘柄では約26%、上位10銘柄では約36%を占めます。

たとえば上位10銘柄の株価が下落し、それ以外の銘柄が上昇していたとしましょう。
日経平均株価は上昇すると考える方も多いかもしれませんが、ウエート比率が高い上位10銘柄の影響を受けやすいので、逆に下落してしまうケースも少なくありません。

特に1位のファーストリテイリングは、日経平均株価の牽引役と言われるほど大きな影響を与えます。
以下は、日経平均株価とファーストリテイリングの値動きを比較したチャートです。

日経平均株価とファーストリテイリングの値動きを比較したチャート

日経平均株価とファーストリテイリングの値動きは、似通っている部分があることが分かります。

値がさ株の影響を受けやすいのは、時に日本の株式市場動向を正確に反映できていないこともあるのです。

また日経平均株価は、米国の株式市場にも大きく影響されます。
日本の経済だけではなく、米国の経済も把握しておくと良いでしょう。
以下で、日経平均株価に影響しやすい米国の株価指数について詳しく解説します。

10.日経平均株価に影響しやすい米国の4つの株価指数

日経平均株価に連動を目指す金融商品に投資する場合は、以下4つの米国株価指数を把握しておくと良いでしょう。

  • 1.NYダウ
  • 2.ナスダック指数
  • 3.S&P500
  • 4.ラッセル指数

10-1.NYダウ

NYダウ(ダウ工業株30種平均)は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)に上場する代表的な30銘柄を選定し、ダウ式平均株価で算出します。
日経平均株価と同様に、株価平均型を採用しており、値がさ株の影響を受けやすい特徴があります。

NYダウの詳細や今後の見通しなどについては、以下の記事を参考にしてください。
>NYダウ(ダウ工業株30種平均)とは?チャートや構成銘柄を解説

またOANDA証券では、NYダウのリアルタイムチャートや取引に役立つオリジナルツールを豊富に提供しているので、詳しくは以下の記事を御覧ください。
>US30(米国ウォールストリート株価指数30)リアルタイムレート

10-2.ナスダック指数

ナスダック(NASDAQ)とは、全米証券業協会が運営する株式市場です。
ハイテク・IT関連の銘柄が主流で、新興企業(ベンチャー)向け株式市場の中でも世界最大規模を誇ります。

ナスダック市場には、主に以下2つの指数があります。

  • 1.ナスダック総合指数
  • 2.ナスダック100指数

ナスダック総合指数

ナスダック総合指数は、ナスダックに上場する3,000以上の銘柄を対象に、時価総額加重平均で算出されます。
構成銘柄はアップルやマイクロソフトなど、ハイテク・IT関連が主流です。

ナスダック100指数

ナスダック100指数は、ナスダックに上場する時価総額の高い上位100銘柄を対象に、時価総額加重平均で算出されます。
金融セクターは入っておらず、ナスダック総合指数よりもハイテクセクターに絞った動向を把握できます。
ただしハイテクセクターの下落は、ナスダック100指数のパフォーマンスに大きな影響を与えます。

ナスダックやナスダック総合指数、ナスダック100指数の詳細については、以下の記事を参考にしてください。
>ナスダック(NASDAQ)とは?ダウやS&P500との違いも解説

またOANDA証券では、ナスダック100指数のリアルタイムチャートや取引に役立つオリジナルツールを豊富に提供しているので、詳しくは以下の記事を御覧ください。
>US100(米国100株価指数)リアルタイムレート

10-3.S&P500

S&P500は、S&P500ダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表する株価指数です。
ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)に上場する主要な500銘柄を選定し、浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
時価総額加重平均型を採用しているので、時価総額が高い銘柄の影響を受けやすい特徴があります。

また米国株式市場の時価総額約80%をカバーしています。
米国株式市場の今後の動向を把握する株価指数として、多くの投資家たちから注目を集めています。

S&P500の詳細や今後の見通しなどについては、以下の記事を参考にしてください。
>S&P500とは?今後の見通し、投資信託やCFDなど運用方法を徹底比較

またOANDA証券では、S&P500のリアルタイムチャートや取引に役立つオリジナルツールを豊富に提供しているので、詳しくは以下の記事を御覧ください。
>US500(米国500株価指数)リアルタイムレート

10-4.ラッセル指数

ラッセル指数は、ラッセルインベストメントが算出・公表する小型株指数です。
ラッセル2000は、ニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)に上場する銘柄のうち、上位1,001位~3,000位までの浮動株調整後の時価総額加重平均で算出されます。
(これ以外にも、ラッセル1000やラッセル3000があります)
ラッセル2000は、小型株が中心なので、小型株ファンドの多くからベンチマークとして採用されています。

またラッセル2000は、暴落の先行指標とも呼ばれ、景気の動向に敏感です。
米国の景気が悪化すると、大企業よりも先にラッセル2000が下落するケースも多々あります。

OANDA証券では、ラッセル2000指数のリアルタイムチャートや取引に役立つオリジナルツールを豊富に提供しているので、詳しくは以下の記事を御覧ください。
>US2000(米国2000株価指数)リアルタイムレート


以上、日経平均株価に影響しやすい米国の4つの株価指数について紹介しました。
以下で、それぞれの株価指数のパフォーマンスを比較します。

株価指数のパフォーマンス

米国の株価指数と比較すると、日経平均株価の上昇率はそれほど高くはありません。

日経平均株価も米国の株価指数と同様に、長期的に見れば上昇トレンドを形成しています。
短期的に大きな利益を狙えるとは言い難いですが、長期的に見るとリスクを抑えた堅実な投資が行えるでしょう。

OANDA証券で日経平均株価CFD取引を行う方法については、「OANDA証券の日経平均株価CFD取引を始める方法」を御覧ください。

なおOANDA証券では、世界にある様々な株価指数を一目で把握できるよう一覧化して提供しています。

    ●OANDA証券では世界の株価指数や市況をリアルタイムで配信している

    世界にある様々な株価指数

    日経平均株価だけではなく、米国株価指数や欧州株価指数などの価格推移を一目で把握できます。
    (金や原油、天然ガスなど商品市場の価格数推移も把握できます。)

    また世界の株価指数の変化率を比較した「株価指数変化率チャート」もあり、どの株価指数がボラティリティが高いのかを分析することも可能です。

    世界の株価指数や市況のリアルタイム配信は、以下の記事を参考にしてください。
    >世界の株価と市況リアルタイムチャート(自動更新)

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    >株価指数変化率チャート

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    OANDA証券の口座をお持ちの方なら1分更新と、よりリアルタイムでの情報を取得できます。
    本格的に分析を行いたい方は、無料なので、ぜひOANDA証券の口座開設をご検討下さい。
    OANDA証券の口座開設は「OANDA証券の日経平均株価CFD取引を始める方法」から行えます。

11.OANDA証券の日経平均株価CFD取引を始める方法

OANDA証券で日経平均株価CFD取引を始める方法は、以下の通りです。

  • 手順1:OANDA証券の口座開設を行う
  • 手順2:マイページにてCFD用のサブアカウントを作成する

それぞれ詳しく見ていきましょう。

11-1.OANDA証券の口座開設を行う

まずはじめに、OANDA証券の口座開設を行います。
口座開設をスムーズに行うために、以下3つのものを用意しておきましょう。

  • 1.メールアドレス
  • 2.本人確認書類
  • 3.マイナンバー

以下のボタンから、OANDA証券の口座開設フォームに飛べます。

OANDA証券の口座開設

必要書類や口座開設のやり方については、以下の記事を参考にしてください。
>FXの口座開設のやり方【図解付き】|必要書類や審査基準も徹底解説

また、はじめから実際のお金で取引を行うのに抵抗がある方は、デモトレードから始めてみましょう。
デモトレードなら取引に失敗しても実際のお金が減るわけではないので、気軽にCFD取引を体験できます。

以下のボタンから、OANDA証券のデモトレード用の口座開設フォームに飛べます。

OANDA証券のデモトレード口座開設

デモトレードについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
>FXのデモトレードならOANDA証券|MT4/MT5で今すぐ無料体験

11-2.マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成する

OANDA証券の口座開設後は、マイページ内にてCFD用のサブアカウントを作成します。
その後、取引プラットフォーム「MT4/MT5」をインストールし、CFD用サブアカウントに入金を行えば、取引を始められます。

CFD用のサブアカウントの作成や「MT4/MT5」のインストール、入金方法の詳しいやり方は、以下の記事を参考にしてください。
>OANDAでのCFD取引を開始するまでの流れ

12.OANDA証券の日経平均株価CFD取引に関するよくある質問

OANDA証券の日経平均株価CFD取引に関するよくある質問にお答えします。

日経平均株価CFD取引は、いくらから始められますか?

OANDA証券の日経平均株価CFD取引は、約2,500円で始められます。
必要証拠金の計算方法は、以下の通りです。

  • 日経平均株価の現在価格×10%

たとえば日経平均株価の現在価格が25,000円の場合、「25,000×10%=2,500」となり、2,500円が必要証拠金です。

その他の株価指数の必要証拠金については、以下の記事からご確認下さい。
>株価指数CFD 取扱銘柄

日経平均株価CFD取引は、何時から何時まで取引可能ですか?

OANDA証券の日経平均株価CFD取引は、土日を除く早朝8:00~翌朝7:00までです。
ほぼ24時間取引を行えます。

また他の株価指数は、時間帯によってスプレッドが広くなる時間帯が存在します。
しかし日経平均株価に関しては、スプレッドが広がる時間帯は原則存在しません。

なお祝日等でお取引ができない場合があります。
お取引の変更に関しては、トップページを御覧ください。

OANDA証券のCFD取引の取引時間に関しては、以下の記事を参考にしてください。
>株価指数CFD 取引時間

日経平均株価CFD取引は、何倍までレバレッジをかけられますか?

個人のお客様の場合、レバレッジ10倍まで活用できます。
法人のお客様の場合でも同様に、レバレッジ10倍まで活用できます。

OANDA証券のCFD取引の取引概要に関しては、以下の記事を参考にしてください。
>株価指数CFD取引概要

またOANDA証券のCFD取引に関するその他の質問に関しては、以下の記事を参考にしてください。
>よくある質問

まとめ

最後に、この記事で解説した日経平均株価について簡単にまとめます。

  • 1. 日経平均株価は、「日本経済新聞社」が算出・公表する株価指数
  • 2. 東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄のうち、主要な225銘柄を対象に選定される
  • 3. 市場流動性の高さとセクターバランスを考慮して選定される
  • 4. 「定期見直し」「臨時入れ替え」などが行われ、常に適切な指数を保てるよう対策されている
  • 5. 「株価換算係数」で調整した225銘柄の株価を合計して、それらを除数で割って算出される
  • 6. 日本の株式市場全体の動向を反映させている株価指数
  • 7. 日経平均株価はリーマンショックやコロナショックなど様々な危機を乗り越え、力強く上昇している
  • 8. 2022年のレンジ相場は、ウクライナ危機によりインフレが発生し、インフレを抑え込もうとFRBがハイペースな利上げを行ったことが要因として考えられる
  • 9. 2023年は米国のインフレや金利動向に注目
  • 10. 特に、米国CPIとFOMCには注目
  • 11. 日経平均株価に投資するには、日経平均株価の値動きに連動する金融商品に投資をする
  • 12. 日経平均株価は値がさ株に影響を受けやすく、時に市場全体の値動きを反映できない時がある
  • 13. OANDA証券では日経平均株価のCFD取引を提供している

OANDA証券では、日経平均株価やNYダウ、ナスダック指数など、世界の株価指数に投資できるCFD取引の提供を行っています。
CFD取引の詳細や世界の株価指数について詳しく知りたい方は、以下のコンテンツを読み進めて下さい。

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