ファンダメンタルズ分析とは？FXで重要な3つの要因やトレード戦略の構築方法
FXの相場分析には、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の2種類があります。
ファンダメンタルズ分析は、国の政治や経済状況など、FX市場に影響を与えるあらゆる材料から将来の値動きを予測する相場分析方法です。
一方、テクニカル分析は、チャートのみを活用するシンプルな相場分析方法です。
FX初心者の方は、一般的に手軽なテクニカル分析から覚える傾向にあります。
しかし、FXで利益を得ていくには、ファンダメンタルズ分析を取り入れていくことも必要です。
本記事では、ファンダメンタルズ分析とは具体的にどのような分析方法なのか、どのようなことに注目をすれば良いのか、FX取引にどう活用していけば良いのかなどについて詳しく解説します。
目次
- 1．ファンダメンタルズ分析とは？
- 2．FXで重要な3つのファンダメンタルズ要因
- 3．FXのファンダメンタルズ分析のやり方
- 4．今後のファンダメンタルズ分析動向
- 5．より優位性の高いトレード戦略を構築するために
- 6．まとめ
1．ファンダメンタルズ分析とは？
ファンダメンタルズとは、国や企業の経済状況などを表す重要な指標であり、これらの要素を基に、相場分析することを「ファンダメンタルズ分析」と呼びます。
分析方法は様々ですが、経済指標の動向や中央銀行関係者からのコメントを照らし合わせながら、中央銀行による金融政策動向を探っていくのがオーソドックスなやり方です。
たとえば、景気が良く金利の引き上げが必要な国の通貨は買われやすく、景気が悪く金利の引き下げや量的緩和が必要な国の通貨は売られやすくなる傾向にあります。
簡単にまとめると、その国の経済状況や中央銀行関係者の言動などから、今後金利は上がっていくのか、下がっていくのかなどを考えていく分析方法です。
また、ファンダメンタルズ分析は、短期的な相場動向よりも中長期的な相場動向を把握するのに適している分析方法です。
長期的な相場動向を把握する際に、ファンダメンタルズ分析を活用すると良いでしょう。
なお、短期的な相場動向を把握するなら、テクニカル分析が適しています。
以下で、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違いについて詳しく解説します。
ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の違い
テクニカル分析とは、過去の値動きをもとに将来の値動きを予測する相場分析方法です。
この相場分析方法は、チャート情報のみを使用し、ファンダメンタルズ分析のように多くの情報を収集・分析する必要はありません。
初心者にとっては、ファンダメンタルズ分析に比べて取り組みやすい相場分析方法です。
テクニカル分析の詳細については、以下の記事を御覧下さい。
>テクニカル分析とは？相場分析のやり方やファンダメンタルズ分析との違い
ただし、より優位性の高い相場分析を行う場合には、テクニカル分析のみでは十分とは言えません。
なぜならば、為替相場の長期的な方向性は、主にファンダメンタルズ要因によって影響を受けるからです。
長期的な方向性を分析せずに取引を行うと、高値掴み（高値圏で買い、その後下落する）・安値掴み（安値圏で売り、その後上昇する）してしまい、大きな損失を被るリスクが高まります。
テクニカル分析だけでも長期的な売買方向を予測することは可能ですが、なぜ価格がその方向に動いているのかという根本的な理由までは分析することが難しいです。
初心者の方はテクニカル分析から覚えるのも良いですが、慣れてきたらファンダメンタルズ分析も覚えていく必要があります。
これによって相場を総合的に分析することが可能となり、より優位性の高い取引を行うことが可能です。
ファンダメンタルズ分析を動画で解説
2．FXで重要な3つのファンダメンタルズ要因
FXのファンダメンタルズ要因は、主に以下3つあります。
- 1. 中央銀行の金融政策
- 2. 国の物価や経済成長を表す経済指標
- 3. 地政学リスク
それぞれの要因がどう通貨に影響するのか詳しく見ていきましょう。
【ファンダメンタルズ要因①】
中央銀行の金融政策
ファンダメンタルズ分析において最も重要な要因は、中央銀行の金融政策です。
なぜならば、外国為替相場は、金利の高い通貨が買われ、金利の低い通貨が売られる傾向があるからです。
ファンダメンタルズ分析を行う際には、この中央銀行による金融政策を常に意識しておく必要があります。
各国の中央銀行は、自国通貨の価値を安定させることや経済成長を下支えすることなどを責務としており、物価を安定的にコントロールするために金融政策を行います。
代表的な金融政策は、主に以下2つです。
金融緩和
金融緩和は、その国の景気が悪化した場合に行われる金融政策です。
一般的に金融緩和を実施している国の通貨は、売られやすい傾向があります。
なぜならば、金利が下がるからです。
金融緩和政策の内容は、政策金利の利下げと量的緩和政策の2種類があります。
政策金利の引き下げ（利下げ）とは？
政策金利の引き下げは、代表的な金融緩和政策であり、金利を引き下げる行為です。
具体的には、政策金利を引き下げることによって景気を刺激し、物価の上昇を促すことを目指します。
たとえば、ある国の景気が悪くなると、銀行側は金利を高くしたり審査を厳しくしたりして、お金の貸し出しを抑制します。
なぜならば、貸したお金が返済されないリスクが高まるからです。
これにより、世の中のお金の流れが鈍くなり、景気が停滞します。
同時に、企業側も設備投資や新規採用などを控えたりしてお金を節約するので、雇用や給料などの増加も鈍化します。
このため、企業と同様に個人もお金を節約するようになり、モノの需要が減少します。
その結果、企業はモノの値段を下げてでも売ろうとするので、物価が低下します。
物価低下により、企業の利益が削られ、給料を上げるのも難しくなり、従業員も苦しくなります。
そしてさらに景気が悪くなるという、悪循環に陥ります。
こうした悪循環を打破するために、中央銀行は金融政策を行います。
景気が悪化した場合は、政策金利を引き下げることで、銀行が低金利で資金を調達しやすい状況を整え、企業や個人にお金を貸しやすい環境を構築します。
低金利の状況では、企業は資金を調達し、設備投資や新規事業への参入などにお金を使いやすくなります。
個人も住宅ローンなどの金利が低下するので、大きな買い物をしやすくなり、これに伴う消費も活発化します。
たとえば、住宅を購入すると、家具や電化製品の購入も増えるはずです。
また、自動車を購入すれば、自動車用品の購入や保険の加入、駐車場の契約、ドライブに出かけるなど、どんどんお金を使います。
このように消費が活発になると、モノが売れやすくなるので、企業は必要以上の値下げを行わなくなり、物価上昇も期待できます。
政策金利の引き下げは景気を刺激し、物価の上昇を促す効果があるのです。
量的緩和とは？
量的緩和とは、中央銀行が国債などの資産を市場で購入し、市場に資金を供給する行為です。
これにより、市場にお金を流し込み、お金が出回りやすい状態を促すことを目指します。
主に、政策金利の引き下げだけでは、景気の悪化や物価の下落を抑えることが難しい場合に実施されます。
過去には、リーマンショック後の景気低迷期に行われました。
金融引き締め
金融引き締めは、金融緩和の逆であり、その国の景気過熱を抑えるために行われる金融政策です。
一般的に金融引き締めを実施している国の通貨は、買われやすい傾向があります。
なぜならば、金利が上がるからです。
金融引き締め政策の内容は、政策金利の利上げと量的緩和の縮小の2種類があります。
政策金利の引き上げ（利上げ）とは？
政策金利の引き上げは、代表的な金融引き締め政策であり、金利を引き上げる行為です。
具体的には、政策金利を引き上げることによって景気の過熱を抑え、物価の安定を促すことを目指します。
景気が良くなること自体は良いのですが、良くなりすぎるのは問題です。
なぜならば、景気が加熱し過ぎると、必要以上に物価が上昇し、物価の上昇が抑えられなくなる状態、つまり「バブル状態」に陥ってしまうからです。
さらに、バブル景気になると、その後に訪れる景気後退期に大きなダメージとなる可能性が高まります。
景気が良くなり過ぎた場合も、中央銀行は金融政策を行い、景気の加熱を抑えようとします。
金利が上がると、資金調達の費用が高くなるので、市中に出回るお金が減少します。
世の中に出回るお金の量を抑えることで、景気の加熱を防ぐ効果に期待します。
また、一度に大きく金利を上げてしまうと市場が混乱したり、不況のきっかけとなることもあるので、中央銀行は少しずつ回数を分けて利上げを行うケースが多いです。
量的緩和の縮小とは？
量的緩和を行なっている国では、量的緩和を縮小することも引き締めに該当します。
具体的には、量的緩和で毎月購入している国債などの資産の額を減らす措置を取ります。
国債等の債券を買っていた大きなプレイヤーに制限がかかるので、債券等の買い手が減り、価格が低下します。
その結果、利回りが上昇し、市中の金利引き上げ効果が期待できるというわけです。
【ファンダメンタルズ要因②】
国の物価や経済成長を表す経済指標
経済指標とは、各国の経済動向を示す指標であり、中央銀行が金融政策の意思決定を行う判断材料としても使われます。
金融政策を決めるうえで重要な経済指標は、以下の通りです。
- 1. 雇用統計
- 2. CPI（消費者物価指数）
- 3. GDP
雇用統計
雇用統計とは、労働市場の動向を示す経済指標です。
中央銀行は、物価の安定や経済成長の下支えの他に、雇用の最大化も目指しています。
特に、米国の雇用統計は、発表直後の値動きが大きく、発表に合わせてライブ配信を行うYouTuberの方もいるくらい注目度が高い経済指標です。
雇用統計により米国の雇用が良いことが分かれば、米国の通貨は買われやすくなります。
逆に結果が悪ければ、売られやすくなります。
ただし、米国の雇用統計では「非農業部門雇用者数」「失業率」「平均時給（対前年比）」「平均時給（対前月比）」などが発表されるので、これらをトータル的に分析して判断しなければなりません。
仮に、非農業部門雇用者数の結果が良くても、失業率が悪ければ、米ドルは売られることもあります。
雇用統計を分析する際は、一つの指標だけではなく、トータル的に分析を行わなければなりません。
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●OANDA証券が提供する「雇用統計」に関するコンテンツ一覧
より本格的に雇用統計について理解を深めたい方は、以下の記事をご参考下さい。
1．米国雇用統計の見方雇用統計を発表している「米国労働省のウェブサイト」で、実際に発表されるデータの見方について詳しく解説します。
2．米国雇用統計とは？現役トレーダー志摩力男氏が徹底解説雇用統計で発表される「非農業部門雇用者数」「失業率」「平均時給」「労働参加率」の詳細について詳しく解説します。
3．米国雇用統計で取引を行う際の注意点を現役トレーダー志摩力男氏が徹底解説雇用統計の発表時に、どのようなことに気を付けて取引を行えば良いのかについて詳しく解説します。
4．米国雇用統計の過去13年間のデータから米ドル円（USD/JPY）の推移を検証雇用統計の発表時にドル円はどのような値動きとなったのか、過去13年間のデータから詳しく解説します。
5．米国雇用統計の「事業所調査」と「家計調査」とは？違いや見方について解説雇用統計の「事業所調査」と「家計調査」の違いについて詳しく解説します。
CPI（消費者物価指数）
CPI（消費者物価指数）は、物価動向を示す経済指標です。
この数値を見ることによって、その国のインフレ（インフレーション）またはデフレ（デフレーション）状態を把握できます。
物価の安定を目指す中央銀行は、金融政策を決める際に、このCPIを重要視する傾向にあります。
たとえば、CPIが上昇するとその国でインフレが発生していると判断できます。
その国の中央銀行は、インフレを抑えるべく金融引き締めを行い、その結果、金利が上昇することで通貨は買われやすくなります。
逆に、CPIが下落しデフレが発生すると、その国の中央銀行は、デフレを抑えるべく金融緩和を行います。
その結果、金利が下がり通貨は売られやすくなります。
ただし、これらは一般的な例であり、必ずしもそうならない可能性もあります。
CPIの詳細については、以下の記事を御覧下さい。
>CPI（消費者物価指数）とは？計算方法やアメリカCPIとの違いを解説
OANDA証券では、CPIに関するコンテンツを豊富に提供しています。
●OANDA証券が提供する「CPI」に関するコンテンツ一覧
より本格的にCPIについて理解を深めたい方は、以下の記事をご参考下さい。
1．CPI（米消費者物価指数）が注目を集める理由やマーケットに与える影響を解説物価動向がなぜマーケットに影響を与えるのか、為替相場との関係性などについて詳しく解説します。
2．CPI（米消費者物価指数）の算出方法や構成比率などを詳しく解説消費者物価指数はどう算出され、どのような構成比率となっているのか、その詳細を詳しく解説します。
3．CPI（消費者物価指数）・PPI（米生産者物価指数）・PCEデフレーターそれぞれの違いを解説物価動向を把握する経済指標はCPIだけではなく、PPI（米生産者物価指数）やPCEデフレーターなどがあります。
それぞれの経済指標の違いについて解説します。
クリーブランド連銀が公表している「CPIナウ」は、個人消費支出価格指数（PCE）と消費者物価指数（CPI）の推計値・予測値を毎日発表しており、その精度の高さから多くの市場関係者の注目を集めます。
本記事では、CPIナウの詳細について詳しく解説します。
GDP
GDP（国内総生産）とは、国の経済成長率を示す重要な経済指標です。
一般的には、景気が良い国は金利が上がると考えられ、景気が悪い国は金利が下がると考えられます。
このため、景気が良い国の通貨は買われやすく、景気が悪い国の通貨は売られやすい傾向があります。
世界一の経済大国である米国のGDPは、世界中の市場に大きな影響を与えるので、必ず把握するようにしましょう。
注意点として、GDPの発表は四半期ごとであり、速報性に欠けます。
GDPの先行指標である「鉱工業生産」や「小売売上高」の数値を見ることで大まかな結果の予想ができてしまい、GDPよりも毎月発表される経済指標に注目が集まります。
経済指標は、各国によって発表スケジュールが異なります。
最新の経済指標発表スケジュールは、以下からご確認下さい。
また、OANDA証券では、各国ごとに重要な経済指標をまとめ、いつでも簡単に把握できる「国別経済指標」の提供を行っています。
過去から現在までの推移を簡単に把握できるので、ぜひ以下からご確認下さい。
【ファンダメンタルズ要因③】
地政学リスク
地政学リスクとは、戦争やテロ、自然災害などの影響で経済・産業などに影響を及ぼすリスクのことです。
たとえば、現在（2023年8月時点）では、新型コロナウイルスやロシアウクライナ問題などが挙げられます。
何らかの要因で地政学リスクが高まると、その国の経済は不安定となり、通貨は売られやすくなる傾向があります。
また、国によっては、長年の問題として地政学リスクを抱えているところもあります。
取引する前には、その国がどのような地政学リスクを抱えているのかを把握しておくと良いでしょう。
3．FXのファンダメンタルズ分析のやり方
ファンダメンタルズ分析において、最も重要な中央銀行の金融政策に関する情報は、
- ● どこで取得すればよいのでしょうか？
- ● どのような情報に多くの投資家たちは注目しているのでしょうか？
以下で詳しく解説します。
中央銀行の金融政策は「FOMC」「ECB理事会」などに注目
中央銀行では、各国の経済状況に合わせて金融政策を決める会合を定期的に行います。
中央銀行の金融政策会合は各国によって名称が異なり、米国は「FOMC」、欧州は「ECB理事会」、日本は「日銀金融政策決定会合」です。
その会合で金融政策の変更が行われると、FX市場に大きなインパクトを与えます。
仮に変更が行われなかったとしても、会合の結果を発表する声明文や中央銀行関係者の記者会見などのコメントから、今後の金融政策を占う上で重要なサインなどが出てくることもあります。
特に中央銀行の金融政策に注目が集まっているときは、文言が少し変わるだけで市場が大きく反応することもあります。
また、各中央銀行が公表する会合の議事録や経済見通しのレポートなども、中央銀行の金融政策の方向性を考える上で重要な情報が記載されていることもあります。
まとめると、中央銀行が発表する情報で注目しておきたいのは、以下の通りです。
- ・声明文
- ・中央銀行関係者の記者会見
- ・会合の議事録
- ・経済見通しのレポート
とは言っても、具体的にどのようなことに着目し分析を行えば良いのか分からないでしょう。
OANDA証券では、特に重要な米国FOMCの分析方法について初心者の方でも理解できるようコンテンツを豊富に提供しています。
ぜひ、以下からご参考下さい。
●OANDA証券が提供する「米国FOMC」に関するコンテンツ一覧
金融政策は、各国によって会合を行う日程が異なります。
詳しくは、以下の記事からご確認ください。
>FOMCとは？2023年最新の発表スケジュールやマーケットに与える影響
また、OANDA証券では、無料でFRB議長の定例記者会見をリアルタイムで見ることが可能です。
>FRB議長、ECB総裁、日銀総裁の記者会見動画はこちらから
ECB（ユーロ圏）と日銀総裁（日本）のLive配信を見ることも可能ですが、この2つはOANDA証券の本番口座を開設する必要があります。
FRBだけではなく、ECBと日銀総裁のLive配信も見たい方は、以下のボタンからOANDA証券の本番口座開設申し込みができます。
OANDA証券の口座開設方法は、以下の記事を参考にしてください。
>FXの口座開設のやり方【図解付き】｜必要書類や審査基準も徹底解説
また、より本格的にFOMCについて理解を深めたい方は、以下の記事をご参考下さい。
1．FOMCが為替相場に与える影響｜声明文やドット・プロットの見方を詳しく解説
FOMCの発表内容によってどう為替相場に影響するのかについて解説しています。
2．FOMCでは何が決まる？2つの決定事項について詳しく解説
FOMCで決定される「政策金利の決定」や「資産購入の決定」といった2つの決定事項が、為替相場にどう影響するのかについて解説しています。
FOMCの参加メンバーについて解説しています。
FOMCの参加メンバーをチェックしておくことで、タカ派が多いのかハト派が多いのかがわかり、今後の方向性を予測しやすくなります。
4．FOMCの発表直前にチェックすべきことは？必ず確認すべきことを詳しく解説
FOMC発表直前の情報収集方法、発表後に公開されるFOMC議事要旨を読むうえで押さえておきたいポイントについて詳しく解説しています。
4．今後のファンダメンタルズ分析動向
現在（2023年9月）、外国為替市場では各国中央銀行の利上げ動向に注目が集まります。
なぜ、その要因が注目されているのか、2022年のドル円相場から見ていきましょう。
2022年のドル円相場
2022円のドル円相場は、1年間で約35円の上昇を見せました。
ドル円が上昇した背景には、2019年に発生した新型コロナウイルスや2022年に発生したロシアウクライナ問題などの影響があります。
世界規模のインフレが発生し、それを抑えるために米国を含む世界各国の中央銀行はハイペースな金融引き締めを実施しました。
しかし、日本だけは金融引き締めを実施せず金融緩和を継続したので、米国との金利差が開き、その結果ドルが買われ日本円が売られる値動きとなりました。
今後の中央銀行による金融政策動向
2023年9月時点で、各国のCPIは下落傾向にあり、インフレは徐々に収まってきていると判断できます。
そのため、金融緩和がいつ実施されるのかに注目が集まります。
仮にインフレが収まり金融緩和が決定されるのであれば、ドル円の上昇も収まるのではないかと予想できます。
しかし、各国の中央銀行は、CPIの結果次第では、金融引き締めを実施する姿勢を見せているのも事実です。
CPIの結果が高く、インフレ継続と判断した場合、さらなる金融引き締めとなり、ドル円はもう一段上昇する可能性も考えられます。
引き続き、物価動向を把握するCPIや、中央銀行関係者のコメントなどに注視する必要があります。
ただし、CPIや中央銀行関係者のコメントなどを小まめに把握し分析するのは、初心者の方にはやや難しいです。
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5．より優位性の高いトレード戦略を構築するために
FXで利益を得たりトータル収支をプラスにしたりするのに、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析を覚えることは重要です。
しかし、それらの分析を覚えたからといって、必ずしもFXで結果を出せるかといえばそうではないのが、FXの難しい所です。
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まとめ
最後に、本記事で解説したファンダメンタルズ分析についてまとめます。
- 1. FXのファンダメンタルズ分析は、基本的にその国の経済状況や中央銀行関係者の言動などから、今後金利は上がっていくのか、下がっていくのかなどを考えていく分析方法
- 2. 短期よりも長期的な相場の方向性を分析するのに適している
- 3. 米国は「FOMC」、欧州は「ECB理事会」、日本は「日銀金融政策決定会合」で金融政策が決められる
OANDA証券では、ファンダメンタルズ分析の基礎コンテンツを豊富に提供しています。
ファンダメンタルズ分析についてより詳しく知りたい方は、以下から読み進めて下さい。
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OANDA Lab編集部
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